穴)急ぐときのエラーを防止するための具体的な対策について。Hurry up syndromeに陥る可能性について()する。「急ぐ」時には、仕事に()をつける。手順が中断された場合、()とエラーがかなり減らせる。積極的会話は多くのエラーを取り除ける。「急ぎ」の状況下では、職員間の()がエラーを減らせる。
急ぐときのエラーを防止するための具体的な対策について。Hurry up syndromeに陥る可能性について(認識)する。「急ぐ」時には、仕事に(優先順位)をつける。手順が中断された場合、(開始点に戻る)とエラーがかなり減らせる。積極的会話は多くのエラーを取り除ける。「急ぎ」の状況下では、職員間の(調整)がエラーを減らせる。また、ハリーアップシンドロームは状況を都合よく解釈してしまうという点もあるため、特に注意が必要である。
Non Directional Beaconの略。 中波を用いる無指向性の無線標識で、航空機のディスプレイに、航空機の機軸(heading)からNDBへの方位(bearing)を表示する。中波は超短波に比べ直進性が低いため、山など障害物があっても受信可能なメリットがある一方、山岳誤差、夜間誤差、海岸線誤差などが知られており、注意を要する。
記⭕️)VORについて、知るところを述べよ。(略称、機能)
VHF omni-directional radio rangeの略で、超短波式無線標識施設のこと。航空機に基準位相信号と可変位相信号を送信することで磁方位情報を提供する。機上のVOR受信機は、計器盤上に方位を示したり、CI(cource indicator)やCDI(cource deviation indicator)によってコースとの位置関係を示したりする。空中線を半径22ftの同心円状で回転させた際に生じるドップラー効果を利用している。NDB局より精度が良いが、VHF帯を使用しているため運用は見通し範囲内に限られる。
記⭕️)TACANについて、知るところを述べよ(略称、機能)
Tactical Air navigationの略。UHF帯の極超短波を使用し、民間機は地上局に対する距離のみを、軍用機は地上局に対する距離と方位の両方を知ることができる装置である。
global navigation satellite system の略で、全地球的航法衛星システム。GNSSを構成する衛星システムとしては、アメリカが運用するGPSとロシアが運用するGLONASSがある。GPSやGLONASSは、単独では航空機の航法に要求される航法性能を万読できないので補強システムが併用され、この補強システムもGNSSに含まれる。補強システムには静止衛星を経由して航空機に補強情報を提供するSBAS、地上からVHF帯の信号により航空機に補強情報を提供するGBASおよび機上システム単体で補強を行うABASがある。
GPSとは何か
global positioning systemの略で、全地球的即位システム。GPSは、高度約20000kmの6つの周回軌道に各々最低4個、合計24個以上配置された人工衛星と衛星を維持管理する地上システムにより構成されている。GPSは位置算出に必要な数の衛星を受信できるところであれば地球上どこでも精度の高い位置情報を得ることができるシステムである。しかし、航空機の航法においてGPS単独では完全性や精度、利用可能性、利用の継続性などの必要な要件を満足しないため、補強システムを使用する必要がある。
管制用の通信施設とは別にFSC(Flight Service Center)に設置された広域対空援助曲がVHFで情報の提供、伝達を行う。コールサインは「〇〇インフォメーション」
マルチラテレーションシステムとは何か
multi lateration system とは、航空機のトランスポンダーから送信される信号を3か所(高度が必要な場合は4か所)以上の受信局で受信して、受信時刻の差から航空機の位置を算出し画面に表示する監視システムである。日本ではトランスポンダーモードSを搭載した航空機の飛行場面における監視に使用されている。従来のASDEと比べてブラインドエリアが解消され、悪天候においても監視性能が低下しないなどの利点がある。滑走路状態表示灯(RWSL)システムにも利用されている。
FAIBとは何か
flight&airport information BASEの略で、運航拠点のこと。東京空港事務所(羽田)と関西空港事務所に設置された航空管制運行情報官の運航援助情報業務の実施拠点をいい、運航関係者や空港管理者等に対し、様々な運航状況下における幅広い専門的なサポートを行う機関。運航前の運航調整、運航支援、運航監督、運航中の運航危機管理、運航後の運航監督、運航調整などを行う。
事故調査の流れ、事故の背景(小型機、大型機)、緊急事態の対処要領、ハイジャックの際の対処要領、通信機故障の際の対処要領、様々な機器(ELT)、航空保安施設