アメリカでは20年代から、作物が売れずそのまま廃棄される（ ）が起きていた。
農業不況
欧州が戦争から復興し、アメリカの作物や工業製品の需要が減ったことで、アメリカ国内では物が（ ）状態になっていた。
生産過剰
アメリカでは不況の中でも
1929年、（ ）で株価が大暴落した。
ニューヨーク株式取引所
ウォール街でも可
世界恐慌による株価の下落で、人々は（ ）・（ ）・賃金の減少などの行動をとった。
五十音順に二つ
買い控え 預金引き出し
民間消費・投資の減少によって、売上や生産・所得も減少しその結果物価が下がるという連鎖
デフレスパイラル
恐慌後の銀行では、預金の引き出しが殺到する（ ）という状態が起こっていた。
取り付け
その他資金が回収できない不良債権を抱え込み、経営が悪化していた。
アメリカは1924年、アメリカが資本をドイツに貸し付けることで英仏への賠償を進める、（ ）という方式をとっていた。
ドーズ案
米が業績悪化 ➛ 米の企業が独から撤退・貸付滞る ➛ 独の恐慌の影響が大きくなり貿易も滞る ➛ 英仏でも失業者が出る
GDP恒等式のCは（ ）を表す。
Y = C + I + G + (X - M)
民間消費
Consumption
GDP恒等式のIは（ ）を表す。
Y = C + I + G + (X - M)
民間投資
Investment
GDP恒等式のGは（ ）を表す。
Y = C + I + G + (X - M)
政府支出
Government
GDP恒等式のXは（ ）を表す。
Y = C + I + G + (X - M)
輸出額
eXport
GDP恒等式のMは（ ）を表す。
Y = C + I + G + (X - M)
輸入額
iMport
景気回復を図る（恐慌に対応する）には、GDP恒等式のうち（ ）と（ ）を増やすと良い。
漢字で五十音順に
政府支出 輸出額
アルファベットではGとX
1933年より（ ）が米大統領に就任し、ニューディール政策を行った。
フランクリン・ローズヴェルト
農産物の生産調整と価格の安定を図った法律
Agricultural Adjustment Act (AAA)
農業調整法
農業生産を制限したり、政府が農産物を買い上げたり、補助金を出したりした
企業間の価格（値下げ）競争の制限を認めた法律
National Industrial Recovery Act (NIRA)
全国産業復興法
デフレの原因となる価格競争を控えさせたり、従業員の簡単なリストラを防ぐために労働組合結成を認めたりした
テネシー川流域の総合開発を目的として作られ、失業率対策として行われた、米政府による公共事業
Tennessee Valley Authority (TVA)
テネシー川流域開発公社
企業により電力独占を防ぎ人々に安定して電力を供給できるようにしたり、雇用を増大させる狙いがあった。
ニューディール政策は（ ）を増やし（ ）を進んで支給することで、（ ）を拡大させているという特徴を持つ。
公共事業 補助金 政府支出
現代的には積極財政（緊縮財政の逆）に当たる
英仏は（ ）を利用して（ ）経済を行い、恐慌に対応した。
植民地 ブロック
（ ）と呼ばれる宗主国と植民地の間で、域内では（ ）で貿易を活発にし、域外からの輸入は高率関税により阻止した。
ブロック経済の仕組み
経済ブロック 特恵関税
輸出を活発にして恒等式の（X-M）の部分を増やす狙いがあった
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