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令和6年第1回令和6年第1回
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ＧＥ－ＰＯＮシステムで用いられているＯＬＴ及びＯＮＵの機能などについて述べた次の記 述のうち、正しいものは、 (ア) である。 ① ＯＬＴからの下り方向の通信では、ＯＬＴは、どのＯＮＵに送信するフレームかを 判別し、送信するフレームの宛先アドレスフィールドに送信先のＯＮＵ用の識別子を 埋め込んだものをネットワークに送出する。
② ＯＬＴからの下り信号は、放送形式で配下の全ＯＮＵに到達するため、各ＯＮＵは 受信したフレームが自分宛であるかどうかを判断し、取捨選択を行う。
③ ＯＬＴは、ＯＮＵがネットワークに接続されるとそのＯＮＵを自動的に発見し、通 信リンクを自動で確立する機能を有しており、この機能は上り信号制御といわれる。2 -
ＩｏＴを実現する無線通信技術のうち、端末が市販の電池でも１年以上動作可能などの省電
力性と、見通し通信距離が数キロメートルから数１０キロメートルという特徴を持つものは、
一般に、 (イ) といわれ、無線センサデバイスなどに適しているとされている。 ① ＮＦＣ
② 無線ＰＡＮ
③ ＬＰＷＡ3 -
ＩＰ電話のプロトコルとして用いられている (ウ) は、ＩＥＴＦのＲＦＣ３２６１とし
て標準化された呼制御プロトコルであり、ＩＰｖ４及びＩＰｖ６の両方で動作する。 ① Ｈ.３２３
② ＩＣＭＰ
③ ＳＩＰ3 -
無線ＬＡＮ規格のうち、２.４ＧＨz帯及び５ＧＨz帯を使用し、理論値としての最大伝送速度
が９.６ギガビット／秒とされている規格はＩＥＥＥ８０２. (エ) であり、Ｗｉ－Ｆｉ６
ともいわれる。 ① １１ａｃ ② １１ａｘ ③ １１ｎ2 -
ＩＥＥＥ８０２.３ａｔ Ｔｙｐｅ１として標準化されたＰｏＥにおいて、１００ＢＡＳＥ－
ＴＸのイーサネットのＬＡＮ配線のうち、信号対として使用している２対４心を使って、ＰｏＥ
対応のＩＰ電話機などに給電する方式は、 (オ) といわれる。 ① オルタナティブＡ
② オルタナティブＢ
③ 常時商用給電1 -
ＨＤＬＣ手順では、フレーム同期をとりながらデータの透過性を確保するため、受信側にお
いて、ビットパターン０１１１１１１０を受信後に５個連続したビットが１のとき、その直後
のビットの０は無条件に除去される。このビットパターン０１１１１１１０は、 (ア) と
いわれる。 ① 制御フィールド ② フラグシーケンス ③ フレームチェックシーケンス3 -
光アクセスネットワークには、電気通信事業者のビルから集合住宅のＭＤＦ室までの区間に
は光ファイバケーブルを使用し、ＭＤＦ室から各戸までの区間にはＶＤＳＬ方式を適用して既
設の (イ) を利用する形態のものがある。 ① 電話用配線 ② 電気配線 ③ 映像配信用ケーブル1 -
電気通信事業者側に設置されたＤＳＬＡＭ装置とユーザ側に設置されたＡＤＳＬモデムを用
いて、数百キロビット／秒から数十メガビット／秒のデータ信号を伝送するブロードバンド
サービスでは、アクセス回線の伝送媒体として (ウ) ケーブルを使用している。 ① シリアル ② 光ファイバ ③ 平衡対3 -
ＩＰ ネット ワーク で使 用され ているＴ ＣＰ／ＩＰのプ ロトコル階層モ デルは、一般に、
４階層モデルで表され、ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)のネットワーク層に相当するのは
(エ) 層といわれる。 ① インターネット ② ネットワークインタフェース ③ アプリケーション1 -
ＩＰｖ６アドレスの表記は、１２８ビットを１６ビットずつ８ブロックに分け、一般に、各
ブロックを１６進数で表示し、各ブロックを (オ) で区切る。 ① ピリオド(．) ② コロン(：) ③ セミコロン(；)2 -
キーボードから入力される情報をファイルに保存するなどの機能を持つソフトウェアは、一
般に、 (ア) といわれ、パスワード、クレジットカード番号などを盗用する目的で悪用さ
れることがある。 ① バックドア ② ハニーポット ③ キーロガーc3 -
パ ー ソ ナ ル コ ン ピ ュ ー タ (Ｐ Ｃ )に は 、 一 般 に 、 電 源 投 入 直 後 に あ ら か じ め 設 定 さ れ た
(イ) パスワードを入力しなければ起動しないようにする機能があり、ＯＳを不正に再イ
ンストールされたりＰＣに不正にログオンされることを防ぐ効果がある。 ① ＢＩＯＳ ② ワンタイム ③ サーバ1 -
ＩＥＴＦのＲＦＣ４４４３として標準化されたＩＣＭＰｖ６のメッセージのうち、エラー
メッセージに分類されるのは、 (ウ) メッセージである。 ① 時間超過 ② 近隣探索 ③ エコー要求1 -
スイッチングハブのフレーム転送方式におけるストアアンドフォワード方式について述べた
次の記述のうち、正しいものは、 (エ) である。 ① 有効フレームの先頭から６４バイトまで読み取り、異常がなければ、そのフレーム
を転送する。
② 有効フレームの先頭から宛先アドレスの６バイトまでを受信した後、フレームが入
力ポートで完全に受信される前に、フレームの転送を開始する。
③ 有効フレームの先頭からＦＣＳまでを受信した後、異常がなければフレームを転送
する。
3 -
ＬＡＮを構成する機器のうち、リピータは、ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)の (オ)
で動作し、ネットワークを延長するために、受信した電気信号の増幅や波形の整形などを行う。 ① ネットワーク層 ② 物理層 ③ データリンク層2 -
光ファイバの損失について述べた次の二つの記述は、 (ア) 。 (５点)
Ａ マイクロベンディングロスは、光ファイバに不均一な側圧が加わったときに生ずる。
Ｂ レイリー散乱損失は、光ファイバ中の屈折率の揺らぎによって光が散乱するために生ずる。 ① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない3 -
光配線システム相互や光配線システムと機器との接続に使用される光ファイバや光パッチ
コードの接続などに用いられるＦＣコネクタは、接合部が (イ) で振動に強い構造になっ
ている。 ① ねじ込み式 ② バヨネット式 ③ プッシュプル方式1 -
ＵＴＰケーブルを図に示す８極８心のモジュラコネクタに、配線規格Ｔ５６８Ｂで決められ
たモジュラアウトレットの配列でペア１からペア４を結線するとき、ペア３のピン番号の組合
せは、 (ウ) である。 ① １番と２番 ② ３番と６番 ③ ４番と５番 ④ ７番と８番2 -
ＬＡＮ配線工事における配線試験について述べた次の記述のうち、正しいものは、 (エ)
である。 ① ＵＴＰケーブルの配線に関する測定項目として、挿入損失、伝搬遅延時間などがあ
る。
② ＵＴＰケーブルの配線試験において、ワイヤマップ試験では、挿入損失やクロスペ
アなどの配線不具合を検出することができる。
③ ＵＴＰケーブルの配線試験において、ワイヤマップ試験では、近端漏話減衰量や遠
端漏話減衰量を測定することができる。
1 -
屋内配線において、両面テープで床面に固定するなどして屋内線を収納することにより、主
に屋内線を機械的に保護するために使用される配線材料は、 (オ) である。 ① ＰＶＣ電線防護カバー ② ワイヤプロテクタ ③ ＰＦ管2 -
電気通信事業とは、電気通信役務を (ア) ために提供する事業(放送法に規定する放送局
設備供給役務に係る事業を除く。)をいう。 ① 国民の利便に資する ② 他人の需要に応ずる ③ 利用者の要求を満たす2 -
端末系伝送路設備とは、端末設備又は (イ) と接続される伝送路設備をいう。 ① 電気通信回線設備 ② 事業用電気通信設備 ③ 自営電気通信設備3
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電気通信事業法に規定する｢秘密の保護｣、｢検閲の禁止｣又は｢利用の公平｣について述べた次
の文章のうち、正しいものは、 (ウ) である。 ① 電気通信事業に従事する者は、在職中電気通信事業者の取扱中に係る通信に関して
知り得た他人の秘密を守らなければならない。ただし、その職を退いた後においては、
この限りでない。
② 電気通信事業者の取扱中に係る通信は、犯罪捜査に必要であると総務大臣が認めた
場合を除き、検閲してはならない。
③ 電気通信事業者は、電気通信役務の提供について、不当な差別的取扱いをしてはな
らない。
3 -
総務大臣は、電気通信事業者が重要通信に関する事項について適切に配慮していないと認め
るときは、当該電気通信事業者に対し、利用者の利益又は公共の利益を確保するために必要な
限度において、 (エ) その他の措置をとるべきことを命ずることができる。 ① 契約の内容の変更 ② 業務の方法の改善 ③ 業務の一部の停止2 -
電気通信事業法に規定する｢自営電気通信設備の接続｣、｢端末設備の接続の技術基準｣又は｢端
末設備の接続の検査｣について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (オ) である。 ① 自営電気通信設備とは、電気通信回線設備を設置する電気通信事業者以外の者が設
置する電気通信設備であって、無線設備以外のものをいう。
② 端末設備とは、電気通信回線設備の一端に接続される電気通信設備であって、一の
部分の設置の場所が他の部分の設置の場所と同一の構内(これに準ずる区域内を含む。)
又は同一の建物内であるものをいう。
③ 電気通信事業者の電気通信回線設備と端末設備との接続の検査に従事する者は、端
末設備の設置の場所に立ち入るときは、その身分を示す証明書を携帯し、関係人に提
示しなければならない。1 -
工事担任者資格者証の交付を受けようとする者は、別 に 定 め る 様 式 の 申 請 書 に 次 に 掲 げ る
(ⅰ)～(ⅲ)の書類を添えて、 (ア) に提出しなければならない。
(ⅰ) 氏名及び生年月日を証明する書類
(ⅱ) 写真１枚
(ⅲ) 養成課程の修了証明書(養成課程の修了に伴い資格者証の交付を受けようとする者の場合
に限る。) ① 指定試験機関 ② 総務大臣 ③ 都道府県知事2 -
端末機器の技術基準適合認定等に関する規則に規定する、端末機器の技術基準適合認定番号
について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (イ) である。 ① 専用通信回線設備に接続される端末機器に表示される技術基準適合認定番号の最初
の文字は、Ｂである。
② 移動電話用設備(インターネットプロトコル移動電話用設備を除く。)に接続される
端末機器に表示される技術基準適合認定番号の最初の文字は、Ａである。
③ 総合デジタル通信用設備に接続される端末機器に表示される技術基準適合認定番号
の最初の文字は、Ｃである。
1 -
有線電気通信法の｢技術基準｣において、有線電気通信設備(政令で定めるものを除く。)の技
術基準により確保されるべき事項の一つとして、有線電気通信設備は、人体に危害を及ぼし、
又は (ウ) ようにすることが規定されている。 ① 利用者の利益を阻害しない ② 通信の秘密を侵さない
③ 物件に損傷を与えない3 -
有線電気通信設備令に規定する用語について述べた次の二つの文章は、 (エ) 。(５点)
Ａ 支持物とは、電柱、支線、つり線その他電線又は電気通信設備を支持するための工作物を
いう。
Ｂ 線路とは、送信の場所と受信の場所との間に設置されている電線及びこれに係る中継器そ
の他の機器(これらを支持し、又は保蔵するための工作物を含む。)をいう。
① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない2 -
不正アクセス行為の禁止等に関する法律において、 (オ) とは、電気通信回線に接続し
ている電子計算機(以下｢特定電子計算機｣という。)の利用(当該電気通信回線を通じて行うもの
に限る。)につき当該特定電子計算機の動作を管理する者をいう。 ① ネットワーク管理責任者 ② セキュリティ管理者 ③ アクセス管理者3 -
用語について述べた次の文章のうち、正しいものは、 (ア) である。 ① アナログ電話用設備とは、電話用設備であって、電気通信回線設備又は自営電気通
信設備を接続する点においてアナログ信号を入出力とするものをいう。
② 移動電話端末とは、端末設備であって、無線呼出用設備に接続されるものをいう。
③ 総合デジタル通信用設備とは、電気通信事業の用に供する電気通信回線設備であっ
て、主として６４キロビット毎秒を単位とするデジタル信号の伝送速度により、符号、
音声その他の音響又は影像を統合して伝送交換することを目的とする電気通信役務の
用に供するものをいう。
3 -
利用者の接続する端末設備は、事業用電気通信設備との責任の分界を明確にするため、事業
用電気通信設備との間に分界点を有しなければならない。分界点における接続の方式は、端末
設備を (イ) ごとに事業用電気通信設備から容易に切り離せるものでなければならない。 ① 自営電気通信設備 ② 配線設備 ③ 電気通信回線3 -
端末設備等規則の安全性等について述べた次の二つの文章は、 (ウ) 。 (５点)
Ａ 端末設備は、事業用電気通信設備との間で誘導雑音(電気的又は音響的結合により生ずる
発振状態をいう。)を発生することを防止するために総務大臣が別に告示する条件を満たす
ものでなければならない。
Ｂ 通話機能を有する端末設備は、通話中に受話器から過大な音響衝撃が発生することを防止
する機能を備えなければならない。
① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない2 -
｢絶 縁 抵 抗 等 ｣に お い て 、 端 末 設 備 の 機 器 は 、 そ の 電 源 回 路 と筐体 及 び そ の 電 源 回 路 と
きょう
(エ) との間において、使用電圧が３００ボルト以下の場合にあっては、０.２メガオーム
以上の絶縁抵抗を有しなければならないと規定されている。 ① 事業用電気通信設備 ② 他の端末設備 ③ 伝送装置1 -
｢配線設備等｣において、利用者が端末設備を事業用電気通信設備に接続する際に使用する線
路及び保安器その他の機器の評価雑音電力は、絶対レベルで表した値で (オ) において
マイナス６４デシベル以下でなければならないと規定されている。 ① 定常時 ② 無信号時 ③ 最小時1 -
アナログ電話端末は、発信に際して相手の端末設備からの応答を自動的に確認する場合にあっ
ては、電気通信回線からの応答が確認できない場合選択信号送出終了後 (ア) 以内に直流
回路を開くものでなければならない。 ① １分 ② ２分 ③ ３分2 -
アナログ電話端末の｢選択信号の条件｣における押しボタンダイヤル信号について述べた次の
文章のうち、誤っているものは、 (イ) である。 ① ミニマムポーズとは、隣接する信号間の休止時間の最大値をいう。
② 周期とは、信号送出時間とミニマムポーズの和をいう。
③ 高群周波数は、１,２００ヘルツから１,７００ヘルツまでの範囲内における特定の
四つの周波数で規定されている。
1 -
専用通信回線設備等端末は、総務大臣が別に告示する電気的条件及び (ウ) 条件のいず
れかの条件に適合するものでなければならない。 ① 機械的 ② 磁気的 ③ 光学的3 -
移動電話端末は、自動再発信を行う場合にあっては、その回数は (エ) 以内でなければ
ならない。ただし、最初の発信から３分を超えた場合にあっては、別の発信とみなす。
なお、この規定は、火災、盗難その他の非常の場合にあっては、適用しない。 ① １回 ② ２回 ③ ３回2 -
インターネットプロトコル電話端末の｢基本的機能｣において、通信を終了する場合にあって
は、呼の切断、 (オ) 若しくは取消しを行うためのメッセージ又は当該メッセージに対応
するためのメッセージを送出するものであることと規定されている。 ① 設 定 ② 識 別 ③ 解 放3 -
令和5年度 第2回目令和5年度 第2回目
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ＧＥ－ＰＯＮシステムにおいて、ＯＬＴからの下り方向の通信では、ＯＬＴは、どのＯＮＵ
に送信するフレームかを判別し、送信するフレームの (ア) に送信先のＯＮＵ用の識別子
を埋め込んだものをネットワークに送出する。 ① プリアンブル
② 送信元アドレスフィールド
③ 宛先アドレスフィールド
1 -
パーソナルコンピュータ本体とワイヤレスマウスとの間の接続、ゲーム機本体とリモコンと
の間の接続などに用いられる無線通信の規格であるＢｌｕｅｔｏｏｔｈが使用する周波数帯は、
一般に、 (イ) バンドといわれる。 ① Ｋｕ ② Ｌ ③ ＩＳＭ3 -
ＬＡＮのネットワークの形態のうち、一つの制御装置から複数の端末に対し１本ずつ個別に
伝送路(ケーブル)が配線される形態は、一般に、 (ウ) 型といわれる。 ① リング ② スター ③ バス2 -
無線ＬＡＮ規格のうち、５ＧＨz帯を使用し、ＭＩＭＯのストリーム数の増加などにより理論
値としての最大伝送速度が６.９ギガビット／秒とされている規格はＩＥＥＥ８０２. (エ)
である。 ① １１ｎ ② １１ａ ③ １１ａｃ3 -
ＩＥＥＥ８０２.３ａｔとして標準化されたＰｏＥの機能について述べた次の記述のうち、
誤っているものは、 (オ) である。 ① １００ＢＡＳＥ－ＴＸのイーサネットで使用しているＬＡＮ配線のうち、信号対の
２対４心を使用する方式はオルタナティブＢといわれる。
② １０００ＢＡＳＥ－Ｔのイーサネットで使用しているＬＡＮ配線の４対８心の信号対
のうち、２対４心を使ってＰｏＥ機能を持つＩＰ電話機に給電することができる。
③ 給電側機器であるＰＳＥは、一般に、受電側機器がＰｏＥ対応機器か非対応機器か
を検知して、ＰｏＥ対応機器にのみ給電する。1 -
パケット交換方式について述べた次の記述のうち、誤っているものは、 (ア) である。
① パケット交換方式では、データを適切な大きさに区切り、宛先情報を付けたパケッ
トとしてデータの転送を行っている。
② パケット交換方式では、パケット多重技術を用いることにより、一つの通信で回線
を専有せずに、複数の通信で同じ回線を共有できる。
③ パケット交換方式は、端末から送られたデータを交換機でパケット単位に処理して
送信先に転送することから、データ転送の遅延はなく、即時性が厳しく要求される通
信に適している。3 -
光アクセスネットワークの設備構成において、ＰＤＳ方式では、電気通信事業者のビルから
配線された光ファイバの１心を光スプリッタを用いて分岐し、光スプリッタから個々のユーザ
宅までを (イ) で配線する。 ① 光パッチケーブル
② ドロップ光ファイバケーブル
③ メタリック引込線2 -
ＣＡＴＶのネットワーク形態のうち、ヘッドエンド設備からユーザ宅までの伝送路の構成と
して、光ファイバケーブルと同軸ケーブルを組み合わせた形態を採る方式は、 (ウ) とい
われる。 ① ＨＦＣ ② ＡＤＳＬ ③ ＶＤＳＬ1 -
ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)の第２層であるデータリンク層について述べた次の記述の
うち、正しいものは、 (エ) である。 ① 異なる通信媒体上にある端末どうしでも通信できるように、端末のアドレス付けや
中継装置も含めた端末相互間の経路選択などの機能を規定している。
② どのようなフレームを構成して通信媒体上でのデータ伝送を実現するかなどを規定
している。
③ 端末が送受信する信号レベルなどの電気的条件、コネクタ形状などの機械的条件な
どを規定している。
2 -
ＩＰｖ４において、複数のホストで構成される特定のグループに対して１回で送信を行う方
式は (オ) といわれ、映像や音楽の会員向けストリーミング配信などに用いられる。 ① ブロードキャスト ② ユニキャスト ③ マルチキャスト3 -
他人のクレジットカードやキャッシュカードの磁気記録情報を不正に読み取るなどの行為は、
一般に、 (ア) といわれる。 ① トラッシング ② スキミング ③ フィッシング2 -
コンピュータからの情報漏洩を防止するための対策の一つで、ユーザが利用するコンピュー
えい
タには表示や入力などの必要最小限の処理をさせ、サーバ側でアプリケーションやデータファ
イルなどの資源を管理するシステムは、一般に、 (イ) システムといわれる。 ① 検疫ネットワーク ② リッチクライアント ③ シンクライアント3 -
インターネットに接続されるパーソナルコンピュータなどの端末は、ルータなどの (ウ)
サーバ機能が有効な場合は、起動時に、 (ウ) サーバ機能にアクセスしてＩＰアドレスを
取得するため、端末個々にＩＰアドレスを設定しなくてもよい。 ① ＷＥＢ ② ＳＮＭＰ ③ ＤＨＣＰ3 -
スイッチングハブのフレーム転送方式におけるフラグメントフリー方式は、有効フレームの
先頭から (エ) 読み取り、異常がなければ、そのフレームを転送する。 ① ６４バイトまで ② 宛先アドレスの６バイトまで ③ ＦＣＳまで1 -
ＬＡＮを構成する機器のうち、ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)のトランスポート層からア
プリケーション層までの階層において、プロトコルが異なるネットワークを相互に接続するた
めにプロトコルを変換しデータの中継を行う機器は、一般に、 (オ) といわれる。 ① スイッチングハブ ② ゲートウェイ ③ リピータ2 -
ＬＡＮ配線に用いられるグレーデッドインデックス型マルチモード光ファイバは、 (ア)
に向かって緩やかに小さくすることによりモード分散を低減している。 ① コアの屈折率をコアの外側から中心
② コアの屈折率をコアの中心から外側
③ クラッドの屈折率をクラッドの外側から内側2 -
光ファイバの接続について述べた次の二つの記述は、 (イ) 。
Ａ コネクタ接続は、光コネクタにより光ファイバを機械的に接続する方法を用いており、再
接続できる。
Ｂ メカニカルスプライス接続は、Ｖ溝により光ファイバどうしを軸合わせして接続する方法
を用いており、接続工具には電源を必要としない。
① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない3 -
ＬＡＮ配線工事に用いられるＵＴＰケーブルについて述べた次の記述のうち、正しいものは、
(ウ) である。 ① ＵＴＰケーブルをコネクタ成端する場合、撚り戻し長を短くすると、近端漏話が大
よ
きくなる。
② ＵＴＰケーブルは、ケーブル外被の内側において薄い金属箔を用いて心線全体を
はく
シールドすることにより、ケーブルの外からのノイズの影響を受けにくくしている。
③ ＵＴＰケーブルは、ケーブル内の２本の心線どうしを対にして撚り合わせることに
より、ケーブルの外部へノイズを出しにくくしている。
3 -
Ｗｉｎｄｏｗｓのコマンドプロンプトから入力されるｐｉｎｇコマンドは、調べたいパーソ
ナルコンピュータ(ＰＣ)のＩＰアドレスを指定することにより、初期設定値の (エ) バイ
トのデータを送信し、ＰＣからの返信により接続の正常性を確認することができる。 ① ３２ ② ６４ ③ １２８
1 -
無線ＬＡＮの構築においてチャネルを設定する場合、隣接する二つのアクセスポイントに使
用するチャネルの組合せとして適切なものは、周波数帯域が (オ) チャネルである。 ① 重なり合わない離れた ② 一部重なる隣接した ③ 完全に重なる同じ1 -
電気通信事業法又は電気通信事業法施行規則に規定する用語について述べた次の文章のうち、
誤っているものは、 (ア) である。 ① 端末設備とは、電気通信回線設備の一端に接続される電気通信設備であって、一の
部分の設置の場所が他の部分の設置の場所と同一の構内(これに準ずる区域内を含む。)
又は同一の建物内であるものをいう。
② 電気通信設備とは、電気通信を行うための機械、器具、線路その他の電気的設備を
いう。
③ 専用役務とは、専ら符号又は影像を伝送交換するための電気通信設備を他人の通信
の用に供する電気通信役務をいう。
3 -
電気通信事業法に規定する｢秘密の保護｣、｢検閲の禁止｣又は｢利用の公平｣について述べた次
の文章のうち、誤っているものは、 (イ) である。 ① 電気通信事業に従事する者は、在職中電気通信事業者の取扱中に係る通信に関して
知り得た他人の秘密を守らなければならない。その職を退いた後においても、同様と
する。
② 電気通信事業者の取扱中に係る通信は、犯罪捜査に必要であると総務大臣が認めた
場合を除き、検閲してはならない。
③ 電気通信事業者は、電気通信役務の提供について、不当な差別的取扱いをしてはな
らない。
2 -
総務大臣は、電気通信事業者が特定の者に対し不当な差別的取扱いを行っていると認めると
きは、当該電気通信事業者に対し、利用者の利益又は (ウ) を確保するために必要な限度
において、業務の方法の改善その他の措置をとるべきことを命ずることができる。 ① 公共の利益 ② 国民の利便 ③ 社会の秩序1 -
登録認定機関による技術基準適合認定を受けた端末機器であって電気通信事業法の規定によ
り表示が付されているものが総務省令で定める技術基準に適合していない場合において、総務
大臣が (エ) を利用する他の利用者の通信への妨害の発生を防止するため特に必要がある
と認めるときは、当該端末機器は、同法の規定による表示が付されていないものとみなす。
① 移動端末設備 ② 自営電気通信設備 ③ 電気通信回線設備3 -
電 気 通 信 事 業 法 に 規 定 す る ｢工 事 担 任 者 資 格 者 証 ｣に つ い て 述 べ た 次 の 二 つ の 文 章 は 、
(オ) 。
Ａ 総務大臣は、工事担任者資格者証の交付を受けようとする者の養成課程で、総務大臣が総
務省令で定める基準に適合するものであることの認定をしたものを受講した者に対し、工事
担任者資格者証を交付する。
Ｂ 総務大臣は、電気通信事業法の規定により工事担任者資格者証の返納を命ぜられ、その日
から１年を経過しない者に対しては、工事担任者資格者証の交付を行わないことができる。 ① Ａのみ正しい
② Ｂのみ正しい
③ ＡもＢも正しい
④ ＡもＢも正しくない2 -
工事担任者規則に規定する｢資格者証の種類及び工事の範囲｣について述べた次の二つの文章
は、 (ア) 。
Ａ 第二級アナログ通信の工事担任者は、アナログ伝送路設備に端末設備を接続するための工
事のうち、端末設備に収容される電気通信回線の数が１のものに限る工事を行い、又は監督
することができる。また、総合デジタル通信用設備に端末設備を接続するための工事のうち、
総合デジタル通信回線の数が毎秒６４キロビット換算で１のものに限る工事を行い、又は監
督することができる。
Ｂ 第一級アナログ通信の工事担任者は、アナログ伝送路設備に端末設備等を接続するための
工事及び総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を行い、又は監督する
ことができる。
① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない2 -
端末機器の技術基準適合認定等に関する規則において、 (イ) に接続される端末機器に
表示される技術基準適合認定番号の最初の文字は、Ｄと規定されている。 ① 専用通信回線設備 ② 総合デジタル通信用設備 ③ 電話用設備1 -
有線電気通信法の｢有線電気通信設備の届出｣において、有線電気通信設備(その設置につい
て総務大臣に届け出る必要のないものを除く。)を設置しようとする者は、有線電気通信の方式
の別、 (ウ) 及び設備の概要を記載した書類を添えて、設置の工事の開始の日の２週間前
まで(工事を要しないときは、設置の日から２週間以内)に、その旨を総務大臣に届け出なけれ
ばならないと規定されている。 ① 端末設備の接続の技術的条件 ② 設備構成図 ③ 設備の設置の場所
3 -
有 線 電 気 通 信 設 備 令 に 規 定 す る 用 語 に つ い て 述 べ た 次 の 文 章 の う ち 、 正 し い も の は 、
(エ) である。 ① 強電流電線とは、強電流電気の伝送を行うための導体をいい、絶縁物又は保護物で
被覆されている場合は、これらの物を除く。
② 線路とは、送信の場所と受信の場所との間に設置されている電線及びこれに係る中
継器その他の機器であって、これらを支持し、又は保蔵するための工作物を除いたも
のをいう。
③ 支持物とは、電柱、支線、つり線その他電線又は強電流電線を支持するための工作
物をいう。
3 -
不正アクセス行為の禁止等に関する法律において、アクセス管理者とは、電気通信回線に接
続している電子計算機(以下｢特定電子計算機｣という。)の利用(当該電気通信回線を通じて行う
ものに限る。)につき当該特定電子計算機の (オ) する者をいう。 ① 利用を監視 ② 動作を管理 ③ 接続を制限2 -
直流回路とは、端末設備又は自営電気通信設備を接続する点において２線式の接続形式を有
するアナログ電話用設備に接続して電気通信事業者の (ア) の制御を行うための回路をいう。 ① 線路設備の接続及び開放 ② 伝送設備の起動及び停止
③ 交換設備の動作の開始及び終了
3 -
責任の分界について述べた次の二つの文章は、 (イ) 。
Ａ 利用者の接続する端末設備は、事業用電気通信設備との技術的インタフェースを明確にす
るため、事業用電気通信設備との間に分界点を有しなければならない。
Ｂ 分界点における接続の方式は、端末設備を電気通信回線ごとに事業用電気通信設備から容
易に切り離せるものでなければならない。 ① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない2 -
鳴音とは、 (ウ) 又は音響的結合により生ずる発振状態をいう。 ① 機械的 ② 光学的 ③ 電気的3
-
｢絶縁抵抗等｣について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (エ) である。 ① 端末設備の機器の金属製の台及び筐体は、接地抵抗が１０オーム以下となるように
きょう
接地しなければならない。ただし、安全な場所に危険のないように設置する場合に
あっては、この限りでない。
② 端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用電気通信設備と
の間において、使用電圧が３００ボルト以下の場合にあっては、０.２メガオーム以上
の絶縁抵抗を有しなければならない。
③ 端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用電気通信設備と
の間において、使用電圧が７５０ボルトを超える直流及び６００ボルトを超える交流
の場合にあっては、その使用電圧の１.５倍の電圧を連続して１０分間加えたときこれ
に耐える絶縁耐力を有しなければならない。
1 -
｢配線設備等｣において、配線設備等の電線相互間及び電線と大地間の絶縁抵抗は、直流２００
ボルト以上の一の電圧で測定した値で (オ) メガオーム以上であることと規定されている。 ① １ ② ２ ③ ３1 -
アナ ログ電 話端末 の｢発信 の機能｣について 述べた次の文章 のうち、誤って いるものは、
(ア) である。 ① アナログ電話端末は、発信に際して相手の端末設備からの応答を自動的に確認する
場合にあっては、電気通信回線からの応答が確認できない場合選択信号送出終了後１
分以内に直流回路を閉じるものでなければならない。
② アナログ電話端末は、自動的に選択信号を送出する場合にあっては、直流回路を閉
じてから３秒以上経過後に選択信号の送出を開始するものでなければならない。ただ
し、電気通信回線からの発信音又はこれに相当する可聴音を確認した後に選択信号を
送出する場合にあっては、この限りでない。
③ アナログ電話端末は、自動再発信(応答のない相手に対し引き続いて繰り返し自動
的に行う発信をいう。以下同じ。)を行う場合(自動再発信の回数が１５回以内の場合
を除く。)にあっては、その回数は最初の発信から３分間に２回以内でなければなら
ない。この場合において、最初の発信から３分を超えて行われる発信は、別の発信と
みなす。
なお、この規定は、火災、盗難その他の非常の場合にあっては、適用しない。
1 -
アナログ電話端末の｢選択信号の条件｣における押しボタンダイヤル信号について述べた次の
文章のうち、正しいものは、 (イ) である。 ① 低群周波数は、６００ヘルツから９００ヘルツまでの範囲内における特定の四つの
周波数で規定されている。
② 周期とは、信号休止時間とミニマムポーズの和をいう。
③ ミニマムポーズとは、隣接する信号間の休止時間の最小値をいう。3 -
専用通信回線設備等端末は、電気通信回線に対して (ウ) の電圧を加えるものであって
はならない。ただし、総務大臣が別に告示する条件において (ウ) 重畳が認められる場合
にあっては、この限りでない。 ① 音声周波 ② 交 流 ③ 直 流3 -
複数の電気通信回線と接続されるアナログ電話端末の回線相互間の (エ) は、１,５００
ヘルツにおいて７０デシベル以上でなければならない。 ① 伝送損失 ② 漏話減衰量 ③ 漏話雑音2 -
インターネットプロトコル移動電話端末は、発信に際して相手の端末設備からの応答を自動
的に確認する場合にあっては、電気通信回線からの応答が確認できない場合呼の設定を行うた
めのメッセージ送出終了後１２８秒以内に (オ) を送出する機能を備えなければならない。 ① 選択信号 ② 通信終了メッセージ ③ 応答を確認する信号2 -
令和５年 第１回令和５年 第１回
-
ＧＥ－ＰＯＮシステムで用いられているＯＬＴの機能などについて述べた次の記述のうち、
誤っているものは、 (ア) である。 ① ＯＬＴは、ＯＮＵがネットワークに接続されるとそのＯＮＵを自動的に発見し、通信
リンクを自動で確立する機能を有している。
② ＯＬＴは、ＯＮＵからの上り信号がＯＬＴ配下の他のＯＮＵからの上り信号と衝突
しないよう、あらかじめ各ＯＮＵに対して異なる波長を割り当てている。
③ ＯＬＴからの下り方向の通信では、ＯＬＴは、どのＯＮＵに送信するフレームかを
判別し、送信するフレームのプリアンブルに送信先のＯＮＵ用の識別子を埋め込んだ
ものをネットワークに送出する。2 -
アナログ電話回線を使用してＡＤＳＬ信号を送受信するための機器であるＡＤＳＬモデムは、
データ信号を変調・復調する機能を持ち、変調方式には (イ) 方式が用いられている。
① スペクトラム拡散 ② ＰＳＫ ③ ＤＭＴ3 -
アナログ電話機を用いてＩＰネットワークを使用した音声通信を行うには、アナログ電話機
を、一般に、 (ウ) といわれる装置に接続する。 ① ＶｏＩＰゲートウェイ ② ＶｏＩＰゲートキーパ ③ ＤＮＳサーバ1 -
無線ＬＡＮのネットワーク構成には、アクセスポイントとアクセスポイントからの電波の到
達範囲にある端末とによってネットワークが構成され、端末どうしがアクセスポイントを介し
て通信を行う (エ) モードがある。 ① セーフ ② アドホック ③ インフラストラクチャ3 -
Ｉ Ｅ Ｅ Ｅ ８ ０ ２ . ３ ａ ｔ Ｔ ｙ ｐ ｅ １ と し て 標 準 化 さ れ た Ｐ ｏ Ｅ 機 能 を 利 用 す る と 、
１００ＢＡＳＥ－ＴＸのイーサネットで使用しているＬＡＮ配線の信号対又は予備対(空き対)
の (オ) を使って、ＰｏＥ機能を持つＩＰ電話機に給電することができる。 ① １対２心 ② ２対４心 ③ ４対８心2 -
１００ＢＡＳＥ－ＦＸでは、送信するデータに対して４Ｂ／５Ｂといわれるデータ符号化を
行った後、 (ア) とい わ れ る 方 式 で信 号 を 符 号 化す る 。 (ア) は、図に示すように
２値符号でビット値１が発生するごとに信号レベルが低レベルから高レベルへ又は高レベルか
ら低レベルへと遷移する符号化方式である。 ① ＮＲＺ ② ＮＲＺＩ ③ ＭＬＴ－３
2 -
光アクセスネットワークの設備構成のうち、ＳＳ方式は、電気通信事業者側の設備とユーザ
側の設備の間において１心の光ファイバを１ユーザが専有する構成を採る方式であり、ユーザ
側には、光信号を電気信号に、電気信号を光信号に変換する (イ) などが設置される。
① セットトップボックス ② メディアコンバータ ③ ケーブルモデム2 -
ＣＡＴＶのネットワーク形態において、ＨＦＣ方式では、光ファイバケーブルと同軸ケーブ
ルを組み合わせた形態により、ＣＡＴＶセンタの (ウ) からユーザ宅までの伝送路を構成
している。 ① ＤＳＬＡＭ装置 ② ＳＯＮＥＴ／ＳＤＨ装置 ③ ヘッドエンド設備3 -
ＩＰネットワークで使用されているＴＣＰ／ＩＰのプロトコル階層モデルは、一般に、４階
層モデルで表され、ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)の物理層とデータリンク層に相当するの
は (エ) 層といわれる。 ① トランスポート ② インターネット ③ ネットワークインタフェース3 -
ＩＰｖ６のマルチキャストアドレスは、１２８ビット列の上位８ビットが (オ) である。 ① １１１１１１１１
② １１１１００００
③ １１００１１００1 -
データベースに連動したＷｅｂサイトに入力するデータの中に悪意のあるコマンドを混入す
ることにより、Ｗｅｂサイト運営者が意図していない処理を発生させ、データベースからの情
報漏洩やデータの改ざんを引き起こす攻撃は、 (ア) といわれる。 ① ＳＱＬインジェクション
② クロスサイトスクリプティング
③ セッションハイジャック1 -
情報セキュリティの３要素のうち、認可されていない個人、プロセスなどに対して、情報を
使用させず、また、開示しない特性は、 (イ) といわれる。 ① 可用性 ② 完全性 ③ 機密性3 -
ＩＥＴＦのＲＦＣ４４４３として標準化されたＩＣＭＰｖ６のメッセージのうち、情報メッ
セージに分類されるのは、 (ウ) メッセージである。 ① パケット過大 ② 近隣探索 ③ 時間超過2 -
ネットワークインタフェースカード(ＮＩＣ)に固有に割り当てられた物理アドレスは、一般に、
ＭＡＣアドレスといわれ、 (エ) ビット長で構成される。 ① ４８ ② ６４ ③ ９６1 -
ＬＡＮを構成する機器のうち、ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)の物理層で動作し、ネット
ワークを延長するために、受信した電気信号の増幅や波形の整形などを行う機器は、一般に、
(オ) といわれる。 ① ルータ ② レイヤ２スイッチ ③ リピータ3 -
ＬＡＮ配線に用いられる (ア) 光ファイバは、コアの屈折率をコアの中心から外側に向
かって緩やかに小さくすることにより、モード分散を低減している。 ① ステップインデックス型マルチモード
② グレーデッドインデックス型マルチモード
③ シングルモード2 -
光配線システム相互や光配線システムと機器との接続に使用される光ファイバや光パッチ
コードの接続などに用いられる (イ) コネクタは、接合部がプッシュプル方式で着脱が容
易である。 ① ＳＴ ② ＦＣ ③ ＳＣ3 -
ＵＴＰケーブルをＲＪ－４５のモジュラジャックに結線するとき、配線規格Ｔ５６８Ｂでは、
ピン番号８番には外被が (ウ) 色の心線が接続される。 ① 茶 ② 青 ③ 橙
1 -
ＬＡ Ｎ配線 工事に おけ る配線 試験につ いて述べた次の 記述のうち、誤 っているものは、
(エ) である。 ① ＵＴＰケーブルの配線試験において、ワイヤマップ試験では、挿入損失やクロスペ
アなどの配線不具合を検出することができる。
② ＵＴＰケーブルの配線に関する測定項目として、挿入損失、伝搬遅延時間などがあ
る。
③ ＵＴＰケーブルの配線試験において、ワイヤマップ試験では、近端漏話減衰量や遠
端漏話減衰量を測定することはできない。1 -
ＪＩＳ Ｃ ０３０３：２０００構内電気設備の配線用図記号に規定されている一般配線のう
ち、接地線などに用いられる６００Ｖビニル絶縁電線の記号は、 (オ) である。 ① ＡＥ ② ＩＶ ③ ＤＶ2 -
端末系伝送路設備とは、端末設備又は (ア) と接続される伝送路設備をいう。 ① 電気通信回線設備 ② 事業用電気通信設備 ③ 自営電気通信設備3
-
電気通信事業法の｢利用の公平｣において、電気通信事業者は、電気通信役務の提供について、
(イ) してはならないと規定されている。 ① 不当な差別的取扱いを ② 提供条件を変更 ③ 業務の一部を停止1 -
総務大臣は、電気通信事業者が重要通信に関する事項について適切に配慮していないと認め
るときは、当該電気通信事業者に対し、 (ウ) 又は公共の利益を確保するために必要な限
度において、業務の方法の改善その他の措置をとるべきことを命ずることができる。 ① 国民の利便 ② 利用者の利益 ③ 社会の秩序2 -
電気通信事業者は、電気通信回線設備を設置する電気通信事業者以外の者からその電気通信
設備(端末設備以外のものに限る。以下｢自営電気通信設備｣という。)をその電気通信回線設備
に接続すべき旨の請求を受けたとき、その自営電気通信設備の接続が、総務省令で定める技術
基準に適合しないときは、その (エ) ことができる。 ① 設備を検査する ② 仕様の改善を指示する ③ 請求を拒む3 -
｢工事担任者による工事の実施及び監督｣及び｢工事担任者資格者証｣について述べた次の二つ
の文章は、 (オ) 。 (５点)
Ａ 利用者は、端末設備又は自営電気通信設備を接続するときは、工事担任者資格者証の交付
を受けている者に、当該工事担任者資格者証の種類に応じ、これに係る工事を行わせ、又は
実地に監督させなければならない。ただし、総務省令で定める場合は、この限りでない。
Ｂ 工事担任者資格者証の種類及び工事担任者が行い、又は監督することができる端末設備若
しくは移動電話用設備の接続に係る工事の範囲は、総務省令で定める。
① Ａのみ正しい
② Ｂのみ正しい
③ ＡもＢも正しい
④ ＡもＢも正しくない1 -
工事担任者規則に規定する｢資格者証の種類及び工事の範囲｣について述べた次の文章のうち、
誤っているものは、 (ア) である。 ① 第二級アナログ通信の工事担任者は、アナログ伝送路設備に端末設備を接続するた
めの工事のうち、端末設備に収容される電気通信回線の数が１のものに限る工事を行
い、又は監督することができる。また、総合デジタル通信用設備に端末設備を接続す
るための工事のうち、総合デジタル通信回線の数が基本インタフェースで１のものに
限る工事を行い、又は監督することができる。
② 第二級デジタル通信の工事担任者は、デジタル伝送路設備に端末設備等を接続する
ための工事のうち、接続点におけるデジタル信号の入出力速度が毎秒１ギガビット以
下であって、主としてインターネットに接続するための回線に係るものに限る工事及
び総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を行い、又は監督する
ことができる。
③ 総合通信の工事担任者は、アナログ伝送路設備又はデジタル伝送路設備に端末設備
等を接続するための工事を行い、又は監督することができる。2 -
端末機器の技術基準適合認定等に関する規則において、 (イ) に接続される端末機器に
表示される技術基準適合認定番号の最初の文字は、Ｅと規定されている。 ① 総合デジタル通信用設備 ② インターネットプロトコル電話用設備
③ デジタルデータ伝送用設備2 -
有 線 電 気 通 信 法 に 規 定 す る ｢目 的 ｣及 び ｢技 術 基 準 ｣に つ い て 述 べ た 次 の 二 つ の 文 章 は 、
(ウ) 。 (５点)
Ａ 有線電気通信法は、有線電気通信設備の設置及び使用を規律し、有線電気通信に関する秩
序を確立することによって、公共の福祉の増進に寄与することを目的とする。
Ｂ 有線電気通信設備(政令で定めるものを除く。)の技術基準により確保されるべき事項の一
つとして、有線電気通信設備は、他人の設置する有線電気通信設備に妨害を与えないように
することがある。 ① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない3 -
有 線 電 気 通 信 設 備 令 に 規 定 す る 用 語 に つ い て 述 べ た 次 の 文 章 の う ち 、 正 し い も の は 、
(エ) である。 ① 電線とは、有線電気通信を行うための導体(絶縁物又は保護物で被覆されている場合
は、これらの物を含む。)をいい、強電流電線に重畳される通信回線に係るものを含む。
② 絶縁電線とは、絶縁物及び保護物で被覆されている電線をいう。
③ ケーブルとは、光ファイバ並びに光ファイバ以外の絶縁物及び保護物で被覆されて
いる電線をいう。3 -
不正アクセス行為の禁止等に関する法律は、不正アクセス行為を禁止するとともに、これに
ついての罰則及びその再発防止のための都道府県公安委員会による援助措置等を定めることに
より、電気通信回線を通じて行われる電子計算機に係る (オ) 及びアクセス制御機能によ
り実現される電気通信に関する秩序の維持を図り、もって高度情報通信社会の健全な発展に寄
与することを目的とする。 ① 犯罪の防止 ② 個人情報の保護 ③ 識別符号の管理1 -
デジタルデータ伝送用設備とは、電気通信事業の用に供する電気通信回線設備であって、デジ
タル方式により、専ら (ア) の伝送交換を目的とする電気通信役務の用に供するものをいう。 ① 符号又は影像 ② データ又は音声 ③ 音声又は影像1 -
端末設備は、事業用電気通信設備から漏えいする (イ) を意図的に識別する機能を有し
てはならない。 ① 識別符号 ② 通信の内容 ③ 信号の有無2 -
通 話 機 能 を 有 す る 端 末 設 備 は 、 通 話 中 に 受 話 器 か ら 過 大 な 音 響 衝 撃 が 発 生 す る こ と を
(ウ) する機能を備えなければならない。 ① 防 止 ② 通 知 ③ 確 認1 -
｢絶縁抵抗等｣において、端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用
きょう
電気通信設備との間において、使用電圧が３００ボルト以下の場合にあっては、 (エ) メ
ガオーム以上の絶縁抵抗を有しなければならないと規定されている。 ① ０.１ ② ０.２ ③ ０.４2 -
｢端末設備内において電波を使用する端末設備｣について述べた次の文章のうち、誤っている
ものは、 (オ) である。 ① 総務大臣が別に告示する条件に適合する識別符号(端末設備に使用される無線設備
を識別するための符号であって、通信路の設定に当たってその照合が行われるものを
いう。)を有すること。
② 使用される無線設備は、一の筐体に収められており、かつ、容易に開けることがで
きないこと。ただし、総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。
③ 使用する電波の周波数が空き状態であるかどうかについて、総務大臣が別に告示す
るところにより判定を行い、空き状態である場合にのみ直流回路を開くものであるこ
と。ただし、総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。3 -
アナログ電話端末は、発信に際して相手の端末設備からの応答を自動的に確認する場合にあっ
ては、電気通信回線からの応答が確認できない場合選択信号送出終了後２分以内に (ア)
ものでなければならない。 ① 直流回路を閉じる ② 直流回路を開く ③ 切断する信号を送出する2 -
アナログ電話端末の｢選択信号の条件｣における押しボタンダイヤル信号の高群周波数は、
１,２００ヘルツから１,７００ヘルツまでの範囲内における特定の (イ) の周波数で規定
されている。 ① 二つ ② 三つ ③ 四つ3 -
総合デジタル通信端末は、総務大臣が別に告示する電気的条件及び (ウ) 条件のいずれ
かの条件に適合するものでなければならない。 ① 磁気的 ② 音響的 ③ 光学的3 -
移動電話端末の｢基本的機能｣又は｢発信の機能｣について述べた次の文章のうち、正しいもの
は、 (エ) である。 ① 発信を行う場合にあっては、発信を要求する信号を送出するものであること。
② 応答を行う場合にあっては、応答を要求する信号を送出するものであること。
③ 自動再発信を行う場合にあっては、その回数は３回以内であること。ただし、最初
の発信から２分を超えた場合にあっては、別の発信とみなす。
なお、この規定は、火災、盗難その他の非常の場合にあっては、適用しない。
1 -
インターネットプロトコル移動電話端末は、自動再発信を行う場合にあっては、その回数は
(オ) 以内でなければならない。ただし、最初の発信から３分を超えた場合にあっては、
別の発信とみなす。
なお、この規定は、火災、盗難その他の非常の場合にあっては、適用しない。 ① ２回 ② ３回 ③ ４回2 -
令和4年度第2回令和4年度第2回
-
ＧＥ－ＰＯＮシステムは、ＯＬＴとＯＮＵの間において、光信号を光信号のまま分岐する受
動素子で構成される (ア) を用いて、光ファイバの１心を複数のユーザで共用する。 ① ＶＤＳＬ ② ＲＴ ③ 光スプリッタ3 -
ＩｏＴを実現するデバイスなどとの通信に使用されるＺｉｇＢｅｅ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈな
どの無線通信技術は、一般に、総称して (イ) といわれ、ＩＥＥＥ８０２.１５シリーズ
として標準化された規格に基づいている。 ① プライベートＬＴＥ ② ＮＦＣ ③ 無線ＰＡＮ
3 -
ＩＰ電話には、０ＡＢ～Ｊ番号が付与されるものと、 (ウ) で始まる番号が付与される
ものがある。 ① ０２０ ② ０５０ ③ ０８０2 -
ＩＥＥＥ８０２.１１ｎとして標準化された無線ＬＡＮは、ＩＥＥＥ８０２.１１ｂ／ａ／ｇ
との後方互換性を確保しており、 (エ) の周波数帯を用いた方式が定められている。
① ２.４ＧＨz帯のみ ② ２.４ＧＨz帯及び５ＧＨz帯 ③ ５ＧＨz帯のみ2 -
ＩＥＥＥ８０２.３ａｔとして標準化されたＰｏＥの機能について述べた次の記述のうち、
誤っているものは、 (オ) である。 ① １００ＢＡＳＥ－ＴＸのイーサネットで使用しているＬＡＮ配線のうち、信号対の
２対４心を使用する方式はオルタナティブＢといわれる。
② １０００ＢＡＳＥ－Ｔのイーサネットで使用しているＬＡＮ配線の４対８心の信号対
のうち、２対４心を使ってＰｏＥ機能を持つＩＰ電話機に給電することができる。
③ 給電側機器であるＰＳＥは、一般に、受電側機器がＰｏＥ対応機器か非対応機器か
を検知して、ＰｏＥ対応機器にのみ給電する。1 -
ＨＤＬＣ手順では、フレーム同期をとりながらデータの透過性を確保するために、受信側に
おいて、開始フラグシーケンスを受信後に、 (ア) 個連続したビットが１のとき、その直
後のビットの０は無条件に除去される。 ① ４ ② ５ ③ ８2 -
光アクセスネットワークには、電気通信事業者のビルから集合住宅のＭＤＦ室までの区間に
は光ファイバケーブルを使用し、ＭＤＦ室から各戸までの区間には (イ) 方式を適用して
既設の電話用配線を利用する方法がある。 ① ＰＤＳ ② ＰＬＣ ③ ＶＤＳＬ1 -
アク セス回 線とし てア ナログ 電話用の 平衡対メタリッ クケーブルを使 用して、数百キロ
ビット／秒から数十メガビット／秒のデータ信号を伝送するブロードバンドサービスは、ユーザ
側に設置されたＡＤＳＬモデムと電気通信事業者側に設置された (ウ) 装置を用いてサー
ビスを提供している。 ① ＯＬＴ(Optical Line Terminal)
② ＩＳＭ(I Interface Subscriber Module)
③ ＤＳＬＡＭ(Digital Subscriber Line Access Multiplexer)1 -
ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)において、端末が送受信する信号レベルなどの電気的条件、
コネクタ形状などの機械的条件などを規定しているのは (エ) 層といわれる。 ① データリンク ② 物 理 ③ ネットワーク2 -
ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)のレイヤ２において、一つのフレームで送信可能なデータ
の最大長は (オ) といわれ、イーサネットフレームの (オ) の標準は、１,５００バ
イトである。 ① ＭＴＵ ② ＭＳＳ ③ ＲＷＩＮ3 -
サーバが提供しているサービスに接続して、その応答メッセージを確認することにより、
サーバが使用しているソフトウェアの種類やバージョンを推測する方法は (ア) といわれ、
サーバの脆弱性を検知するための手法として用いられる場合がある。 ① トラッシング ② バナーチェック ③ パスワード解析2 -
コンピュータウイルス対策ソフトウェアに用いられ、ウイルス定義ファイルと検査の対象と
なるメモリやファイルなどとを比較してウイルスを検出する方法は、一般に、 (イ) とい
われる。 ① パターンマッチング
② チェックサム
③ ヒューリスティック1 -
ＡＤＳＬ回線を利用してインターネットに接続されるパーソナルコンピュータなどの端末は、
Ａ Ｄ ＳＬ ルー タな どの (ウ) サーバ機能が有効な場合は、起動時に、 (ウ) サーバ
機能にアクセスしてＩＰアドレスを取得するため、端末個々にＩＰアドレスを設定しなくても
よい。 ① ＤＨＣＰ ② ＳＮＭＰ ③ ＷＥＢ1 -
スイッチングハブのフレーム転送方式について述べた次の記述のうち、誤っているものは、
(エ) である。 ① カットアンドスルー方式は、有効フレームの先頭から宛先アドレスの６バイトまで
を受信した後、フレームが入力ポートで完全に受信される前に、フレームの転送を開
始する。
② ストアアンドフォワード方式は、有効フレームの先頭からＳＦＤまでを受信した後、
異常がなければ、そのフレームを転送する。
③ フラグメントフリー方式は、有効フレームの先頭から６４バイトまで読み取り、異
常がなければ、そのフレームを転送する。
2 -
ＬＡＮを構成する機器であるルータでは、ＴＣＰ／ＩＰのプロトコル階層モデル(４階層モデ
ル)における (オ) 層で用いられるルーティングテーブルが使われ、異なるＬＡＮ相互を
接続することができる。 ① トランスポート ② アプリケーション ③ インターネット3 -
ＬＡＮ配線に用いられるグレーデッドインデックス型マルチモード光ファイバは、コアの屈
折率をコアの中心から外側に向かって (ア) ことによりモード分散を低減している。
(５点 ① 緩やかに大きくする ② 緩やかに小さくする ③ 周期的に変化させる2 -
光配線システム相互や光配線システムと機器との接続に使用される光ファイバや光パッチ
コードの接続などに用いられるＳＣコネクタは、接合部が (イ) で着脱が容易である。
① バヨネット式 ② ねじ込み式 ③ プッシュプル方式3 -
ＵＴＰケーブルを図に示す８極８心のモジュラコネクタに、配線規格Ｔ５６８Ｂで決められ
たモジュラアウトレットの配列でペア１からペア４を結線するとき、ペア２のピン番号の組合
せは、 (ウ) である。 ① １番と２番 ② ３番と６番 ③ ４番と５番 ④ ７番と８番1 -
Ｗｉｎｄｏｗｓのコマンドプロンプトから入力されるｐｉｎｇコマンドは、調べたいパーソ
ナルコンピュータ(ＰＣ)のＩＰアドレスを指定することにより、 (エ) メッセージを用い
て初期設定値の３２バイトのデータを送信し、ＰＣからの返信により接続の正常性を確認する
ことができる。 ① ＤＨＣＰ ② ＳＮＭＰ ③ ＩＣＭＰ3 -
床の配線ダクトにケーブルを通す床配線方式で、電源ケーブルや通信ケーブルを配線するた
めの既設ダクトを備えた金属製又はコンクリートの床は、一般に、 (オ) といわれる。 ① フリーアクセスフロア ② セルラフロア ③ トレンチダクト2 -
電気通信事業法又は電気通信事業法施行規則に規定する用語について述べた次の文章のうち、
誤っているものは、 (ア) である。 ① 電気通信とは、有線、無線その他の機械的方法により、符号、音響又は影像を送り、
伝え、又は受けることをいう。
② 音声伝送役務とは、おおむね４キロヘルツ帯域の音声その他の音響を伝送交換する
機能を有する電気通信設備を他人の通信の用に供する電気通信役務であってデータ伝
送役務以外のものをいう。
③ 電気通信事業者とは、電気通信事業を営むことについて、電気通信事業法の規定に
よる総務大臣の登録を受けた者及び同法の規定により総務大臣への届出をした者をいう。1 -
電気通信事業法に規定する｢秘密の保護｣、｢検閲の禁止｣又は｢利用の公平｣について述べた次
の文章のうち、正しいものは、 (イ) である。 ① 電気通信事業に従事する者は、在職中電気通信事業者の取扱中に係る通信に関して
知り得た人命に関する情報は、警察機関等に通知し、これを秘匿しなければならない。
その職を退いた後においても、同様とする。
② 電気通信事業者の取扱中に係る通信は、犯罪捜査に必要であると総務大臣が認めた
場合を除き、検閲してはならない。
③ 電気通信事業者は、電気通信役務の提供について、不当な差別的取扱いをしてはな
らない。
3 -
電気通信事業法に規定する｢重要通信の確保｣について述べた次の二つの文章は、 (ウ) 。
Ａ 電気通信事業者は、天災、事変その他の非常事態が発生し、又は発生するおそれがあると
きは、災害の予防若しくは救援、交通、通信若しくは電力の供給の確保又は秩序の維持のた
めに必要な事項を内容とする通信を優先的に取り扱わなければならない。
Ｂ 電気通信事業者は、電気通信事業法に規定する重要通信の円滑な実施を他の電気通信事業
者と相互に連携を図りつつ確保するため、他の電気通信事業者と電気通信設備を相互に接続
する場合には、それぞれの管理規定で定めるところにより、重要通信の優先的な取扱いにつ
いて取り決めることその他の必要な措置を講じなければならない。 ① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない1 -
登録認定機関による技術基準適合認定を受けた端末機器であって電気通信事業法の規定によ
り表示が付されているものが総務省令で定める技術基準に適合していない場合において、総務
大臣が電気通信回線設備を利用する他の利用者の (エ) の発生を防止するため特に必要が
あると認めるときは、当該端末機器は、同法の規定による表示が付されていないものとみなす。 ① 端末設備との間で鳴音 ② 通信への妨害 ③ 電気通信設備への損傷2 -
工事 担任者 は、端 末設 備又は 自営電気 通信設備を接続 する工事の実施 又は監督の職務を
(オ) に行わなければならない。 ① 公 正 ② 誠 実 ③ 確 実2 -
第二級アナログ通信の工事担任者は、アナログ伝送路設備に端末設備を接続するための工事
のうち、端末設備に収容される電気通信回線の数が１のものに限る工事を行い、又は監督する
ことができる。また、総合デジタル通信用設備に端末設備を接続するための工事のうち、総合
デジタル通信回線の数が (ア) で１のものに限る工事を行い、又は監督することができる。 ① 基本インタフェース ② 毎秒６４キロビット換算
③ １次群インタフェース1 -
端末機器の技術基準適合認定番号について述べた次の二つの文章は、 (イ) 。 (５点)
Ａ 移動電話用設備(インターネットプロトコル移動電話用設備を除く。)に接続される端末機
器に表示される技術基準適合認定番号の最初の文字は、Ａである。
Ｂ 総合デジタル通信用設備に接続される端末機器に表示される技術基準適合認定番号の最初
の文字は、Ｃである。
① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない3 -
有線電気通信法に規定する｢目的｣又は｢定義｣について述べた次の文章のうち、正しいものは、
(ウ) である。 ① 有線電気通信法は、有線電気通信設備の設置及び使用の態様を規律し、有線電気通
信に関する役務を提供することによって、公共の福祉の増進に寄与することを目的と
する。
② 有線電気通信とは、送信の場所と受信の場所との間の事業用電気通信設備を利用し
て、電磁的方式により、符号、音響又は影像を送り、伝え、又は受けることをいう。
③ 有線電気通信設備とは、有線電気通信を行うための機械、器具、線路その他の電気
的設備(無線通信用の有線連絡線を含む。)をいう。3 -
有線電気通信設備令に規定する用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、
(エ) である。 ① 音声周波とは、周波数が２５０ヘルツを超え、４,５００ヘルツ以下の電磁波をいう。
② 線路とは、送信の場所と受信の場所との間に設置されている電線及びこれに係る
中継器その他の機器(これらを支持し、又は保蔵するための工作物を含む。)をいう。
③ 支持物とは、電柱、支線、つり線その他電線又は強電流電線を支持するための工
作物をいう。1 -
不正アクセス行為の禁止等に関する法律において、アクセス制御機能とは、特定電子計算機
の特定利用を自動的に制御するために当該特定利用に係る (オ) によって当該特定電子計
算機又は当該特定電子計算機に電気通信回線を介して接続された他の特定電子計算機に付加さ
れている機能であって、当該特定利用をしようとする者により当該機能を有する特定電子計算
機に入力された符号が当該特定利用に係る識別符号であることを確認して、当該特定利用の制
限の全部又は一部を解除するものをいう。 ① ネットワーク管理責任者
② アクセス管理者
③ セキュリティ管理者2 -
用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (ア) である。 ① 移動電話用設備とは、電話用設備であって、電気通信事業者の無線呼出用設備に
接続し、その端末設備内において電波を使用するものをいう。
② 総合デジタル通信端末とは、端末設備であって、総合デジタル通信用設備に接続
されるものをいう。
③ アナログ電話用設備とは、電話用設備であって、端末設備又は自営電気通信設備
を接続する点においてアナログ信号を入出力とするものをいう。1 -
利用者の接続する端末設備は、事業用電気通信設備との (イ) の分界を明確にするため、
事業用電気通信設備との間に分界点を有しなければならない。分界点における接続の方式は、
端末設備を電気通信回線ごとに事業用電気通信設備から容易に切り離せるものでなければなら
ない。 ① 設備区分 ② インタフェース ③ 責 任3 -
鳴音とは、電気的又は (ウ) 結合により生ずる発振状態をいう。 ① 光学的 ② 機械的 ③ 音響的3
-
｢絶縁抵抗等｣について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (エ) である。
① 端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用電気通信設備と
きょう
の間において、使用電圧が３００ボルト以下の場合にあっては、０.２メガオーム以上
の絶縁抵抗を有しなければならない。
② 端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用電気通信設備と
の間において、使用電圧が７５０ボルトを超える直流及び６００ボルトを超える交流
の場合にあっては、その使用電圧の２倍の電圧を連続して１０分間加えたときこれに
耐える絶縁耐力を有しなければならない。
③ 端末設備の機器の金属製の台及び筐体は、接地抵抗が１００オーム以下となるよう
に接地しなければならない。ただし、安全な場所に危険のないように設置する場合に
あっては、この限りでない。2 -
端末設備を構成する一の部分と他の部分相互間において電波を使用する端末設備は、総務大
臣が別に告示するものを除き、使用する (オ) が空き状態であるかどうかについて、総務
大臣が別に告示するところにより判定を行い、空き状態である場合にのみ通信路を設定するも
のでなければならない。 ① 電波の周波数 ② 無線中継器 ③ 配線設備1 -
アナログ電話端末は、自動的に選択信号を送出する場合にあっては、直流回路を閉じてから
(ア) 秒以上経過後に選択信号の送出を開始するものでなければならない。ただし、電気
通信回線からの発信音又はこれに相当する可聴音を確認した後に選択信号を送出する場合に
あっては、この限りでない。 ① １ ② ２ ③ ３3 -
アナログ電話端末の｢選択信号の条件｣における押しボタンダイヤル信号について述べた次の
二つの文章は、 (イ) 。 (５点)
Ａ 高群周波数は、１,３００ヘルツから１,７００ヘルツまでの範囲内における特定の四つの
周波数で規定されている。
Ｂ 周期とは、信号送出時間とミニマムポーズの和をいう。 ① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない2 -
専用通信回線設備等端末は、総務大臣が別に告示する電気的条件及び (ウ) 条件のいず
れかの条件に適合するものでなければならない。 ① 磁気的 ② 光学的 ③ 機械的2 -
移動電話端末の｢発信の機能｣において、移動電話端末は、発信に際して相手の端末設備から
の応答を自動的に確認する場合にあっては、電気通信回線からの応答が確認できない場合選択
信号送出終了後 (エ) 分以内にチャネルを切断する信号を送出し、送信を停止するもので
なければならないと規定されている。 ① １ ② ２ ③ ３1 -
インターネットプロトコル電話端末の｢基本的機能｣又は｢発信の機能｣について述べた次の文
章のうち、誤っているものは、 (オ) である。 ① 発信又は応答を行う場合にあっては、直流回路を閉じるためのメッセージ又は当該
メッセージに対応するためのメッセージを送出するものであること。
② 通信を終了する場合にあっては、呼の切断、解放若しくは取消しを行うためのメッ
セージ又は当該メッセージに対応するためのメッセージを送出するものであること。
③ 自動再発信を行う場合(自動再発信の回数が１５回以内の場合を除く。)にあっては、
その回数は最初の発信から３分間に２回以内であること。この場合において、最初の
発信から３分を超えて行われる発信は、別の発信とみなす。
なお、この規定は、火災、盗難その他の非常の場合にあっては、適用しない。1 -
令和4年度第1回令和4年度第1回
-
ＧＥ－ＰＯＮシステムは、ＯＬＴとＯＮＵの間において、光信号を光信号のまま分岐する
(ア) 素子で構成される光スプリッタを用いて、光ファイバの１心を複数のユーザで共用
する。 ① 能 動 ② 受 動 ③ 圧 電2 -
アナログ電話回線を使用してＡＤＳＬ信号を送受信するための機器である (イ) は、
データ信号を変調・復調する機能を持ち、変調方式にはＤＭＴ(Discrete Multi-Tone)方式が
用いられている。 ① ＡＤＳＬスプリッタ ② ＡＤＳＬモデム ③ ＤＳＵ2 -
ＩＰ電話のプロトコルとして用いられているＳＩＰは、ＩＥＴＦのＲＦＣ３２６１として
標準化された呼制御プロトコルであり、 (ウ) で動作する。 ① ＩＰｖ４のみ ② ＩＰｖ６のみ ③ ＩＰｖ４及びＩＰｖ６の両方3 -
無線ＬＡＮの使用周波数帯のうち、医療機器、電子レンジなどが使用するＩＳＭバンドと同
じ周波数帯であり、電波干渉によるスループット低下のおそれが大きいのは (エ) ＧＨz
帯である。 ① ２.４ ② ５ ③ ６０1 -
ＩＥＥＥ８０２.３ａｔ Ｔｙｐｅ１として標準化されたＰｏＥにおいて、 (オ) のイー
サネットで使用しているＬＡＮ配線のうち、予備対(空き対)の２対４心を使って、ＰｏＥ対応
のＩＰ電話機に給電することができる。 ① １０００ＢＡＳＥ－Ｔ ② １０ＧＢＡＳＥ－Ｔ
③ １００ＢＡＳＥ－ＴＸ3 -
デジタル信号を送受信するための伝送路符号化方式のうち (ア) 符号は、図に示すように、
ビット値０のときは信号レベルを変化させず、ビット値１が発生するごとに、信号レベルを０
から高レベルへ、高レベルから０へ、０から低レベルへ、低レベルから０へと、１段ずつ変化
させる符号である。 ① ＭＬＴ－３ ② ＮＲＺ ③ ＮＲＺＩ1 -
アクセス回線に光ファイバを用いたブロードバンドサービスでは、ユーザ宅側に設置される
(イ) と電気通信事業者側の光加入者線終端装置などを用いてサービスが提供されている。 ① ＯＮＵ ② ＯＳＵ ③ ＯＬＴ1 -
ＣＡＴＶのネットワーク形態のうち、ヘッドエンド設備からユーザ宅までの伝送路の構成と
して、光ファイバケーブルと同軸ケーブルを組み合わせた形態を採る方式は、 (ウ) とい
われる。 ① ＡＤＳＬ ② ＶＤＳＬ ③ ＨＦＣ3 -
ＴＣＰ／ＩＰのプロトコル階層モデル(４階層モデル)において、ネットワークインタフェー
ス層の直近上位に位置する層は (エ) 層である。 ① アプリケーション ② トランスポート ③ インターネット3 -
ＩＰｖ４において、一つのホストから同じデータリンク内の全てのホストに向けてデータを
送信する方式は (オ) といわれ、通信相手が特定されていないときに各ホストが全てのホ
ストに情報を問い合わせるためなどに用いられる。 ① マルチキャスト ② ブロードキャスト ③ ユニキャスト2 -
ＤＮＳサーバの脆弱性を利用し、偽りのドメイン管理情報に書き換えることにより、特定の
ぜい
ドメインに到達できないようにしたり、悪意のあるサイトに誘導したりする攻撃手法は、一般
に、ＤＮＳ (ア) といわれる。 ① キャッシュクリア ② キャッシュポイズニング ③ ラウンドロビン2 -
プライベートＩＰアドレスをグローバルＩＰアドレスに変換する際に、ポート番号も変換す
ることにより、一つのグローバルＩＰアドレスに対して複数のプライベートＩＰアドレスを割
り当てる機能は、一般に、 (イ) 又はＩＰマスカレードといわれ、プライベートネット
ワークの保護といったセキュリティ面での利点がある。 ① ＮＡＰＴ ② ＤＭＺ ③ ＤＨＣＰ
1 -
ＩＥＴＦのＲＦＣ４４４３として標準化されたＩＣＭＰｖ６のメッセージのうち、エラー
メッセージに分類されるのは、 (ウ) メッセージである。 ① 近隣探索 ② パケット過大 ③ エコー要求2 -
スイッチングハブのフレーム転送方式におけるストアアンドフォワード方式は、有効フレー
ムの先頭から (エ) までを受信した後、異常がなければそのフレームを転送する。 ① 宛先アドレス ② ６４バイト ③ ＦＣＳ3 -
ＬＡＮを構成するレイヤ２スイッチは、受信したフレームの (オ) を読み取り、アドレ
ステーブルに登録されているかどうかを検索し、登録されていない場合はアドレステーブルに
登録する。 ① 宛先ＩＰアドレス ② 宛先ＭＡＣアドレス
③ 送信元ＩＰアドレス ④ 送信元ＭＡＣアドレス4 -
シングルモード光ファイバでは、コアとクラッドの屈折率を比較すると、 (ア) となっ
ている。 ① コアがクラッドより僅かに小さい値
② コアがクラッドより僅かに大きい値
③ コアとクラッドが全く同じ値2 -
光ファイバの接続において、一般に、メカニカルスプライス接続はコネクタ接続と比較して、
接続による損失値は (イ) 。 ① ほぼ同等である ② 大きい ③ 小さい3 -
ＬＡＮ配線工事に用いられるＵＴＰケーブルについて述べた次の記述のうち、誤っているも
のは、 (ウ) である。 ① ＵＴＰケーブルは、ケーブル内の２本の心線どうしを対にして撚り合わせることに
よ
より、ケーブルの外部へノイズを出しにくくしている。
② ＵＴＰケーブルは、ケーブル外被の内側において薄い金属箔を用いて心線全体を
はく
シールドすることにより、ケーブルの外からのノイズの影響を受けにくくしている。
③ ＵＴＰケーブルをコネクタ成端する場合、撚り戻し長を長くすると、近端漏話が大
きくなる。
2 -
Ｗｉｎｄｏｗｓのコマンドプロンプトから入力されるｐｉｎｇコマンドは、調べたいパーソ
ナルコンピュータ(ＰＣ)の (エ) を指定することにより、ＩＣＭＰメッセージを用いて初
期設定値の３２バイトのデータを送信し、ＰＣからの返信により接続の正常性を確認すること
ができる。 ① ポート番号 ② ＭＡＣアドレス ③ ＩＰアドレス3 -
屋内線が家屋の壁などを貫通する箇所で絶縁を確保するためや、電灯線及びその他の支障物
から屋内線を保護するためには、一般に、 (オ) が用いられる。 ① 硬質ビニル管 ② ＰＶＣ電線防護カバー ③ ワイヤプロテクタ1 -
電気通信事業法又は電気通信事業法施行規則に規定する用語について述べた次の文章のうち、
正しいものは、 (ア) である。 ① 電気通信回線設備とは、送信の場所と受信の場所との間を接続する伝送路設備及び
これと一体として設置される交換設備並びにこれらの附属設備をいう。
② 音声伝送役務とは、おおむね３キロヘルツ帯域の音声その他の音響を伝送交換する
機能を有する電気通信設備を他人の通信の用に供する電気通信役務であってデータ伝
送役務を含むものをいう。
③ データ伝送役務とは、音声その他の音響を伝送交換するための電気通信設備を他人
の通信の用に供する電気通信役務をいう。1 -
電気通信事業法は、電気通信事業の公共性にかんがみ、その運営を (イ) なものとする
とともに、その公正な競争を促進することにより、電気通信役務の円滑な提供を確保するとと
もにその利用者の利益を保護し、もって電気通信の健全な発達及び国民の利便の確保を図り、
公共の福祉を増進することを目的とする。 ① 安定かつ長期的 ② 公平かつ安定的 ③ 適正かつ合理的3 -
総務大臣は、電気通信事業者が重要通信に関する事項について適切に配慮していないと認め
るときは、当該電気通信事業者に対し、利用者の利益又は (ウ) を確保するために必要な
限度において、業務の方法の改善その他の措置をとるべきことを命ずることができる。 ① 公共の利益 ② 国民の利便 ③ 社会の秩序1 -
電気通信事業者は、電気通信回線設備を設置する電気通信事業者以外の者からその電気通信
設備(端末設備以外のものに限る。以下｢自営電気通信設備｣という。)をその電気通信回線設備
に 接続すべき旨の 請求を受けたと き、その自営電 気通信設備の接続 が、総務省令で定める
(エ) に適合しないときは、その請求を拒むことができる。 ① 管理規程 ② 技術基準 ③ 検査規格2 -
総務大臣は、工事担任者資格者証の交付を受けようとする者の養成課程で、総務大臣が総務
省令で定める基準に適合するものであることの (オ) した者に対し、工事担任者資格者証
を交付する。 ① 認証をしたものに合格 ② 許可したものを受講 ③ 認定をしたものを修了3 -
工事担任者規則に規定する｢資格者証の種類及び工事の範囲｣について述べた次の文章のうち、
誤っているものは、 (ア) である。 ① 第一級アナログ通信の工事担任者は、アナログ伝送路設備に端末設備等を接続する
ための工事及び総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を行い、
又は監督することができる。
② 第二級アナログ通信の工事担任者は、アナログ伝送路設備に端末設備を接続するた
めの工事のうち、端末設備に収容される電気通信回線の数が１のものに限る工事を行
い、又は監督することができる。また、総合デジタル通信用設備に端末設備を接続す
るための工事のうち、総合デジタル通信回線の数が基本インタフェースで１のものに
限る工事を行い、又は監督することができる。
③ 第二級デジタル通信の工事担任者は、デジタル伝送路設備に端末設備等を接続する
ための工事のうち、接続点におけるデジタル信号の入出力速度が毎秒１ギガビット以
下であって、主としてインターネットに接続するための回線に係るものに限る工事及
び総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を行い、又は監督する
ことができる。
3 -
端末機器の技術基準適合認定等に関する規則において、 (イ) に接続される端末機器に
表示される技術基準適合認定番号の最初の文字は、Ａと規定されている。 ① 専用通信回線設備 ② 総合デジタル通信用設備 ③ アナログ電話用設備3 -
有線電気通信法の｢技術基準｣において、有線電気通信設備(政令で定めるものを除く。)の技
術基準により確保されるべき事項の一つとして、有線電気通信設備は、他人の設置する有線電
気通信設備 (ウ) ようにすることが規定されている。 有線電気通信法の｢技術基準｣において、有線電気通信設備(政令で定めるものを除く。)の技
術基準により確保されるべき事項の一つとして、有線電気通信設備は、他人の設置する有線電
気通信設備 (ウ) ようにすることが規定されている。1 -
有線電気通信設備令に規定する用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、
(エ) である。 ① 平衡度とは、通信回線の中性点と大地との間に起電力を加えた場合におけるこれら
の間に生ずる電圧と通信回線の端子間に生ずる電圧との比をデシベルで表わしたもの
をいう。
② 高周波とは、周波数が４,５００ヘルツを超える電磁波をいう。
③ 絶縁電線とは、絶縁物のみで被覆されている電線をいう。2 -
不正アクセス行為の禁止等に関する法律は、不正アクセス行為を禁止するとともに、これに
ついての罰則及びその再発防止のための (オ) による援助措置等を定めることにより、電
気通信回線を通じて行われる電子計算機に係る犯罪の防止及びアクセス制御機能により実現さ
れる電気通信に関する秩序の維持を図り、もって高度情報通信社会の健全な発展に寄与するこ
とを目的とする。 ① 都道府県公安委員会 ② 内閣府 ③ 公安調査庁1 -
用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (ア) である。 ① アナログ電話端末とは、端末設備であって、アナログ電話用設備に接続される点に
おいてプラグジャック方式の接続形式で接続されるものをいう。
② 総合デジタル通信用設備とは、電気通信事業の用に供する電気通信回線設備であっ
て、主として６４キロビット毎秒を単位とするデジタル信号の伝送速度により、符号、
音声その他の音響又は影像を統合して伝送交換することを目的とする電気通信役務の
用に供するものをいう。
③ 絶対レベルとは、一の皮相電力の１ミリワットに対する比をデシベルで表したもの
をいう。
1 -
端末設備は、事業用電気通信設備から (イ) 通信の内容を意図的に識別する機能を有し
てはならない。 ① 拡散される ② 漏えいする ③ 発出される2 -
端末設備は、事業用電気通信設備との間で鳴音(電気的又は音響的結合により生ずる発振状
態をいう。)を発生することを防止するために (ウ) する条件を満たすものでなければな
らない。 ① 工事担任者が接続 ② 電気通信事業者が別に規定 ③ 総務大臣が別に告示3 -
｢絶縁抵抗等｣において、端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用
電気通信設備との間において、使用電圧が３００ボルトを超え７５０ボルト以下の直流及び
３００ボルトを超え６００ボルト以下の交流の場合にあっては、 (エ) メガオーム以上の
絶縁抵抗を有しなければならないと規定されている。 ① ０.２ ② ０.３ ③ ０.４3 -
｢配線設備等｣について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (オ) である。 ① 事業用電気通信設備を損傷し、又はその機能に障害を与えないようにするため、電
気通信事業者が別に認可するところにより配線設備等の設置の方法を定める場合に
あっては、その方法によるものでなければならない。
② 配線設備等の電線相互間及び電線と大地間の絶縁抵抗は、直流２００ボルト以上の
一の電圧で測定した値で１メガオーム以上でなければならない。
③ 配線設備等の評価雑音電力(通信回線が受ける妨害であって人間の聴覚率を考慮し
て定められる実効的雑音電力をいい、誘導によるものを含む。)は、絶対レベルで表
した値で定常時においてマイナス６４デシベル以下であり、かつ、最大時においてマ
イナス５８デシベル以下でなければならない。1 -
アナログ電話端末であって、通話の用に供するものは、電気通信番号規則に掲げる緊急通報
番号を使用した警察機関、海上保安機関又は (ア) 機関への通報を発信する機能を備えな
ければならない。 ① 消 防 ② 報 道 ③ 気 象1 -
アナログ電話端末の｢選択信号の条件｣における押しボタンダイヤル信号について述べた次の
文章のうち、誤っているものは、 (イ) である。 ① 低群周波数は、６００ヘルツから１,０００ヘルツまでの範囲内における特定の四つ
の周波数で規定されている。
② ミニマムポーズとは、隣接する信号間の休止時間の最小値をいう。
③ 周期とは、信号休止時間とミニマムポーズの和をいう。
3 -
総合デジタル通信端末は、電気通信回線に対して (ウ) の電圧を加えるものであっては
ならない。 ① 高周波の交流 ② 音声周波の交流 ③ 直 流3 -
移動電話端末は、発信に際して相手の端末設備からの応答を自動的に確認する場合にあって
は、電気通信回線からの応答が確認できない場合 (エ) 後１分以内にチャネルを切断する
信号を送出し、送信を停止するものでなければならない。 ① 通信路設定完了 ② 選択信号送出終了 ③ 周波数捕捉完了2 -
インターネットプロトコル移動電話端末の｢送信タイミング｣又は｢発信の機能｣について述べ
た次の文章のうち、誤っているものは、 (オ) である。 ① インターネットプロトコル移動電話端末は、総務大臣が別に告示する条件に適合す
る送信タイミングで送信する機能を備えなければならない。
② 発信に際して相手の端末設備からの応答を自動的に確認する場合にあっては、電気
通信回線からの応答が確認できない場合呼の設定を行うためのメッセージ送出終了後
１２８秒以内に選択信号を送出するものであること。
③ 自動再発信を行う場合にあっては、その回数は３回以内であること。ただし、最初
の発信から３分を超えた場合にあっては、別の発信とみなす。
なお、この規定は、火災、盗難その他の非常の場合にあっては、適用しない。2 -
令和3年度第2回令和3年度第2回
-
ＧＥ－ＰＯＮシステムについて述べた次の記述のうち、誤っているものは、 (ア) である。 ① ＯＬＴからの下り方向の通信では、ＯＬＴは、どのＯＮＵに送信するフレーム
かを判別し、送信するフレームの宛先アドレスフィールドに送信先のＯＮＵ用の
識別子を埋め込んだものをネットワークに送出する。
② ＯＬＴからの下り信号は、放送形式で配下の全ＯＮＵに到達するため、各ＯＮＵ
は受信したフレームが自分宛であるかどうかを判断し、取捨選択を行う。
③ ＯＬＴとＯＮＵの間において光／電気変換を行わず、光スプリッタを用いて光
信号を複数に分岐することにより、光ファイバの１心を複数のユーザで共用する
方式を採っている。
1 -
アナログ電話の音声信号とＡＤＳＬの信号とを分離・合成する機器である (イ) は、受
動回路素子で構成されている。 ① メディアコンバータ ② ＡＤＳＬモデム ③ ＡＤＳＬスプリッタ3 -
ＩＰ電話機を、ＩＥＥＥ８０２.３ｕとして標準化された１００ＢＡＳＥ－ＴＸのＬＡＮ配線
に接続するためには、一般に、非シールド撚り対線ケーブルの両端に (ウ) を取り付けた
コードが用いられる。 ① ＲＪ－１４といわれる６ピン・モジュラプラグ
② ＲＪ－１４といわれる８ピン・モジュラプラグ
③ ＲＪ－４５といわれる６ピン・モジュラプラグ
④ ＲＪ－４５といわれる８ピン・モジュラプラグ4 -
無線ＬＡＮ規格のうち、５ＧＨz帯を使用し、ＭＩＭＯのストリーム数の増加などにより理論
値としての最大伝送速度が６.９ギガビット／秒とされている規格はＩＥＥＥ８０２. (エ)
である。 ① １１ａ ② １１ａｃ ③ １１ｎ2 -
Ｉ Ｅ Ｅ Ｅ ８ ０ ２ .３ ａ ｔ Ｔ ｙ ｐ ｅ１ と し て 標 準 化さ れ た (オ) 機能を 利用すると、
１００ＢＡＳＥ－ＴＸのイーサネットで使用しているＬＡＮ配線の信号対又は予備対 ① ＥｏＭＰＬＳ ② ＰｏＥ ③ ＰＰＰｏＥ2 -
ＨＤＬＣ手順におけるフレーム同期などについて述べた次の二つの記述は、 (ア) 。
Ａ 受 信 側 に お い て 、 フ レ ー ム の 開 始 位 置 を 判 断 す る た め の 開 始 フ ラ グ シ ー ケ ン ス は 、
０１１１１１１０のビットパターンである。
Ｂ 受信側において、開始フラグシーケンスを受信後に、５個連続したビットが１のとき、そ
の直後のビットの０は無条件に除去される。 ① Ａのみ正しい
② Ｂのみ正しい
③ ＡもＢも正しい
④ ＡもＢも正しくない1 -
光アクセスネットワークの設備構成のうち、電気通信事業者のビルから配線された光ファイバ
の１心を光スプリッタを用いて分岐し、個々のユーザにドロップ光ファイバケーブルで配線す
る構成を採る方式は、 (イ) 方式といわれる。 ① ＰＤＳ ② ＡＤＳ ③ ＳＳ2 -
アク セス回 線とし てア ナログ 電話用の 平衡対メタリッ クケーブルを使 用して、数百キロ
ビット／秒から数十メガビット／秒のデータ信号を伝送するブロードバンドサービスは、電気
通信事業者側に設置されたＤＳＬＡＭ(Digital Subscriber Line Access Multiplexer)装置と
ユーザ側に設置された (ウ) を用いてサービスを提供している。 ① メディアコンバータ ② ＡＤＳＬモデム
③ ＤＳＵ(Digital Service Unit)3 -
ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)の第１層である物理層について述べた次の記述のうち、正
しいものは、 (エ) である。 ① 端末が送受信する信号レベルなどの電気的条件、コネクタ形状などの機械的条件な
どを規定している。
② 異なる通信媒体上にある端末どうしでも通信できるように、端末のアドレス付けや
中継装置も含めた端末相互間の経路選択などの機能を規定している。
③ どのようなフレームを構成して通信媒体上でのデータ伝送を実現するかなどを規定
している。
1 -
ＩＰｖ６アドレスの表記は、１２８ビットを (オ) に分け、各ブロックを１６進数で表
示し、各ブロックをコロン(：)で区切る。 ① ４ビットずつ３２ブロック
② ８ビットずつ１６ブロック
③ １６ビットずつ８ブロック3 -
Ｗｅｂページへの来訪者のコンピュータ画面上に、連続的に新しいウィンドウを開くなど、
来 訪者のコンピュ ータに来訪者本 人が意図しない 動作をさせるＷｅ ｂページは、一般に、
(ア) といわれる。 ① ガンブラー ② セッションハイジャック ③ ブラウザクラッシャー3 -
コンピュータウイルスのうち、拡張子が｢.ｃｏｍ｣、｢.ｅｘｅ｣などの実行形式のプログラム
に感染するウイルスは、一般に、 (イ) 感染型ウイルスといわれる。 ① マクロ ② ブートセクタ ③ ファイル3 -
ＩＥＴＦのＲＦＣ４４４３として標準化された (ウ) の (ウ) メッセージには、大
きく分けてエラーメッセージと情報メッセージの２種類があり、 (ウ) は、ＩＰｖ６に不
可欠なプロトコルとして、全てのＩＰｖ６ノードに完全に実装されなければならないとされて
いる。 ① ＳＮＭＰｖ３ ② ＩＣＭＰｖ６ ③ ＤＨＣＰｖ６2 -
スイッチングハブのフレーム転送方式におけるカットアンドスルー方式は、有効フレーム
の先頭から (エ) までを受信した後、フレームが入力ポートで完全に受信される前に、
フレームの転送を開始する。 ① 宛先アドレスの６バイト ② ６４バイト ③ ＦＣＳ1 -
ルータは、ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)における (オ) 層が提供する機能を利用し
て、異なるＬＡＮ相互を接続することができる。 ① トランスポート ② ネットワーク ③ データリンク2 -
光ファイバのコネクタ接続において、フェルール先端を直角にフラット研磨した端面形状の
場合、コネクタ接続部の光ファイバ間に微少な空間ができるため、 (ア) が起こる。 ① 波長分散 ② フレネル反射 ③ 後方散乱2 -
光ファイバの接続について述べた次の二つの記述は、 (イ) 。 (５点)
Ａ メカニカルスプライス接続は、Ｖ溝により光ファイバどうしを軸合わせして接続する方法
を用いており、接続工具には電源を必要としない。
Ｂ コネクタ接続は、光コネクタにより光ファイバを機械的に接続する接続部に接合剤を使用
するため、再接続できない。
① Ａのみ正しい
② Ｂのみ正しい
③ ＡもＢも正しい
④ ＡもＢも正しくない1 -
１０００ＢＡＳＥ－ＴイーサネットのＬＡＮ配線工事では、一般に、カテゴリ (ウ) 以
上のＵＴＰケーブルの使用が推奨されている。 ① ５ｅ ② ６ ③ ６Ａ
1 -
ＬＡ Ｎ配線 工事に おけ る配線 試験につ いて述べた次の 記述のうち、誤 っているものは、
(エ) である。 ① ＵＴＰケーブルの配線試験において、ワイヤマップ試験では、断線やクロスペアな
どの配線不具合を検出することができる。
② ＵＴＰケーブルの配線に関する測定項目として、挿入損失、伝搬遅延時間などがあ
る。
③ ＵＴＰケーブルの配線試験において、ワイヤマップ試験では、近端漏話減衰量や遠
端漏話減衰量を測定することができる。
3 -
フロアダクトは、鋼製ダクトをコンクリートの床スラブに埋設し、電源ケーブルや通信ケー
ブルを配線するために使用される。埋設されるダクトには、接地抵抗値が (オ) オーム以
下の接地工事を施す必要がある。 ① １ ② １０ ③ １００3 -
電気通信事業法又は電気通信事業法施行規則に規定する用語について述べた次の文章のうち、
誤っているものは、 (ア) である。 ① 端末設備とは、電気通信回線設備の一端に接続される電気通信設備であって、一の
部分の設置の場所が他の部分の設置の場所と同一の構内(これに準ずる区域内を含む。)
又は同一の建物内であるものをいう。
② 電気通信役務とは、電気通信設備を用いて他人の通信を媒介し、その他電気通信設
備を特定の者の専用の用に供することをいう。
③ 音声伝送役務とは、おおむね４キロヘルツ帯域の音声その他の音響を伝送交換する
機能を有する電気通信設備を他人の通信の用に供する電気通信役務であってデータ伝
送役務以外のものをいう。
2 -
電気通信事業に従事する者は、在職中電気通信事業者の取扱中に係る通信に関して知り得た
(イ) ならない。その職を退いた後においても、同様とする。 ① 他人の秘密を守らなければ
② 人命に関する情報は、警察機関等に通知しなければ
③ 全ての情報は、厳重に管理し、外部に漏らしては1 -
電気通信事業者は、天災、事変その他の非常事態が発生し、又は発生するおそれがあるとき
は、災害の予防若しくは救援、交通、通信若しくは電力の供給の確保又は秩序の維持のために
必要な事項を内容とする通信を優先的に取り扱わなければならない。 (ウ) のため緊急に
行うことを要するその他の通信であって総務省令で定めるものについても、同様とする。 ① 人命の救助 ② 利用者の利益の保護 ③ 公共の利益3 -
電気通信事業法の｢端末設備の接続の検査｣において、電気通信事業者の電気通信回線設備と
端末設備との接続の検査に従事する者は、端末設備の設置の場所に立ち入るときは、その身分
を示す (エ) を携帯し、関係人に提示しなければならないと規定されている。 ① 免許証 ② 証明書 ③ 認定証2 -
電気通信事業法に規定する｢工事担任者による工事の実施及び監督｣及び｢工事担任者資格者
証｣について述べた次の二つの文章は、 (オ) 。 (５点)
Ａ 工事担任者は、端末設備又は自営電気通信設備を接続する工事の実施又は監督の職務を誠
実に行わなければならない。
Ｂ 工事担任者資格者証の種類及び工事担任者が行い、又は監督することができる端末設備若
しくは自営電気通信設備の接続に係る工事の範囲は、総務省令で定める。 ① Ａのみ正しい
② Ｂのみ正しい
③ ＡもＢも正しい
④ ＡもＢも正しくない3 -
工事担任者規則に規定する｢資格者証の種類及び工事の範囲｣について述べた次の二つの文章
は、 (ア) 。 (５点)
Ａ 第二級デジタル通信の工事担任者は、デジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための
工事のうち、接続点におけるデジタル信号の入出力速度が毎秒１ギガビット以下であって、
主としてインターネットに接続するための回線に係るものに限る工事を行い、又は監督する
ことができる。ただし、総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を除く。
Ｂ 第二級アナログ通信の工事担任者は、アナログ伝送路設備に端末設備を接続するための工
事のうち、端末設備に収容される電気通信回線の数が１のものに限る工事を行い、又は監督
することができる。また、総合デジタル通信用設備に端末設備を接続するための工事のうち、
総合デジタル通信回線の数が毎秒６４キロビット換算で１のものに限る工事を行い、又は監
督することができる。
① Ａのみ正しい
② Ｂのみ正しい
③ ＡもＢも正しい
④ ＡもＢも正しくない1 -
端末機器の技術基準適合認定等に関する規則に規定する、端末機器の技術基準適合認定番号
について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (イ) である。 ① 移動電話用設備(インターネットプロトコル移動電話用設備を除く。)に接続される
端末機器に表示される技術基準適合認定番号の最初の文字は、Ａである。
② 専用通信回線設備に接続される端末機器に表示される技術基準適合認定番号の最初
の文字は、Ｂである。
③ 総合デジタル通信用設備に接続される端末機器に表示される技術基準適合認定番号
の最初の文字は、Ｃである。
2 -
総務大臣は、有線電気通信法の施行に必要な限度において、有線電気通信設備を (ウ)
からその設備に関する報告を徴し、又はその職員に、その事務所、営業所、工場若しくは事業
場に立ち入り、その設備若しくは帳簿書類を検査させることができる。 ① 管理する者 ② 運用する者 ③ 設置した者3 -
有線電気通信設備令に規定する用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、
(エ) である。 ① 絶縁電線とは、絶縁物又は保護物で被覆されている電線をいう。
② 支持物とは、電柱、支線、つり線その他電線又は強電流電線を支持するための工作
物をいう。
③ 線路とは、送信の場所と受信の場所との間に設置されている電線及びこれに係る中
継器その他の機器(これらを支持し、又は保蔵するための工作物を含む。)をいう。1 -
不正アクセス行為の禁止等に関する法律において、アクセス制御機能とは、特定電子計算機
の特定利用を自動的に制御するために当該特定利用に係るアクセス管理者によって当該特定電
子計算機又は当該特定電子計算機に電気通信回線を介して接続された他の特定電子計算機に付
加されている機能であって、当該特定利用をしようとする者により当該機能を有する特定電子
計算機に入力された符号が当該特定利用に係る識別符号であることを確認して、当該特定利用
の制限の全部又は一部を (オ) するものをいう。 ① 強 化 ② 緩 和 ③ 解 除3 -
用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (ア) である。 ① アナログ電話用設備とは、電話用設備であって、端末設備又は自営電気通信設備を
接続する点においてアナログ信号を入出力とするものをいう。
② デジタルデータ伝送用設備とは、電気通信事業の用に供する電気通信回線設備であっ
て、デジタル方式により、専ら符号又は影像の伝送交換を目的とする電気通信役務の
用に供するものをいう。
③ インターネットプロトコル移動電話端末とは、端末設備であって、インターネット
プロトコル移動電話用設備又はデジタルデータ伝送用設備に接続されるものをいう。3 -
端末設備は、事業用電気通信設備から漏えいする通信の内容を意図的に (イ) する機能
を有してはならない。 ① 変 更 ② 識 別 ③ 照 合2 -
通話機能を有する端末設備は、通話中に受話器から過大な (ウ) が発生することを防止
する機能を備えなければならない。 ① 反響音 ② 誘導雑音 ③ 音響衝撃3 -
｢絶縁抵抗等｣において、端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用
きょう
電気通信設備との間において、使用電圧が７５０ボルトを超える直流及び６００ボルトを超え
る交流の場合にあっては、その使用電圧の (エ) 倍の電圧を連続して１０分間加えたとき
これに耐える絶縁耐力を有しなければならないと規定されている。 ① １.５ ② ２.０ ③ ２.５1 -
｢端末設備内において電波を使用する端末設備｣について述べた次の文章のうち、誤っている
ものは、 (オ) である。 ① 総務大臣が別に告示する条件に適合する識別符号(端末設備に使用される無線設備
を識別するための符号であって、通信路の設定に当たってその照合が行われるものを
いう。)を有すること。
② 使用される無線設備は、金属製の筐体に収められており、かつ、容易に信号の送信
レベルの変更をすることができないこと。ただし、総務大臣が別に告示するものにつ
いては、この限りでない。
③ 使用する電波の周波数が空き状態であるかどうかについて、総務大臣が別に告示す
るところにより判定を行い、空き状態である場合にのみ通信路を設定するものである
こと。ただし、総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。2 -
アナログ電話端末の直流回路は、 (ア) ものでなければならない。 ① 発信又は応答を行うとき閉じ、通信が終了したとき開く
② 発信又は応答を行うとき開き、通信が終了したとき閉じる
③ 発信を行うとき閉じ、応答又は通信が終了したとき開く
④ 発信を行うとき開き、応答又は通信が終了したとき閉じる1 -
アナログ電話端末の｢選択信号の条件｣における押しボタンダイヤル信号の高群周波数は、
(イ) までの範囲内における特定の四つの周波数で規定されている。 ① １,２００ヘルツから１,７００ヘルツ
② １,３００ヘルツから２,０００ヘルツ
③ １,５００ヘルツから２,５００ヘルツ1 -
専用通信回線設備等端末は、 (ウ) に対して直流の電圧を加えるものであってはならな
い。ただし、総務大臣が別に告示する条件において直流重畳が認められる場合にあっては、こ
の限りでない。 ① 配線設備
② 電気通信回線
③ 他の端末設備2 -
移動電話端末の｢基本的機能｣について述べた次の文章のうち、正しいものは、 (エ) で
ある。 ① 発信を行う場合にあっては、発信を確認する信号を送出するものであること。
② 応答を行う場合にあっては、応答を要求する信号を送出するものであること。
③ 通信を終了する場合にあっては、チャネル(通話チャネル及び制御チャネルを
いう。)を切断する信号を送出するものであること。3 -
インターネットプロトコル電話端末の｢基本的機能｣又は｢発信の機能｣について述べた次の文
章のうち、誤っているものは、 (オ) である。 ① 発信又は応答を行う場合にあっては、呼の設定を行うためのメッセージ又は当該
メッセージに対応するためのメッセージを送出するものであること。
② 通信を終了する場合にあっては、呼の切断、解放若しくは取消しを行うためのメッ
セージ又は当該メッセージに対応するためのメッセージを送出するものであること。
③ 自動再発信を行う場合(自動再発信の回数が１５回以内の場合を除く。)にあっては、
その回数は最初の発信から２分間に３回以内であること。この場合において、最初の
発信から２分を超えて行われる発信は、別の発信とみなす。
なお、この規定は、火災、盗難その他の非常の場合にあっては、適用しない。3 -
令和3年度第1回令和3年度第1回
-
ＧＥ－ＰＯＮシステムで用いられているＯＬＴ及びＯＮＵの機能などについて述べた次の記
述のうち、正しいものは、 (ア) である。 ① 光ファイバ回線を光スプリッタで分岐し、ＯＬＴとＯＮＵの相互間を上り／下り
ともに最大の伝送速度として毎秒１０ギガビットで双方向通信を行うことが可能であ
る。
② ＯＬＴは、ＯＮＵがネットワークに接続されるとそのＯＮＵを自動的に発見し、通信
リンクを自動で確立する機能を有している。
③ ＯＮＵからの上り信号は、ＯＬＴ配下の他のＯＮＵからの上り信号と衝突しないよう、
ＯＬＴがあらかじめ各ＯＮＵに対して、異なる波長を割り当てている。2 -
ＩＰ電話のプロトコルとして用いられている (イ) は、ＩＥＴＦのＲＦＣ３２６１とし
て標準化された呼制御プロトコルであり、ＩＰｖ４及びＩＰｖ６の両方で動作する。 ① ＳＩＰ ② Ｈ.３２３ ③ ＩＣＭＰ1 -
パーソナルコンピュータ本体とワイヤレスマウスとの間、ゲーム機本体とリモコンとの間など
に使用される無線ＰＡＮの規格であり、ＩＳＭバンドを使用し、無線伝送距離が１０メートル
程度である規格は、一般に、 (ウ) といわれる。 ① ＷｉＭＡＸ ② ＬＰＷＡ ③ Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ3 -
ＩＥＥＥ８０２.３ａｔとして標準化されたＰｏＥの機能について述べた次の記述のうち、
誤っているものは、 (エ) である。 ① 給電側機器であるＰＳＥは、一般に、受電側機器がＰｏＥ対応機器か非対応機器か
を検知して、ＰｏＥ対応機器にのみ給電する。
② １００ＢＡＳＥ－ＴＸのイーサネットで使用しているＬＡＮ配線のうち、信号対の
２対４心を使用する方式はオルタナティブＢといわれる。
③ １０００ＢＡＳＥ－Ｔのイーサネットで使用しているＬＡＮ配線の４対８心の信号対
のうち、２対４心を使ってＰｏＥ機能を持つＩＰ電話機に給電することができる。
2 -
ツイストペアケーブルを使用したイーサネットによるＬＡＮを構成する機器において、対向
する機器との通信速度、通信モード(全二重／半二重)などについて適切な選択を自動的に行う
機能は、一般に、 (オ) といわれる。 ① セルフラーニング ② Ｐ２ＭＰディスカバリ ③ オートネゴシエーション3 -
１００ＢＡＳＥ－ＦＸでは、送信するデータに対して４Ｂ／５Ｂといわれるデータ符号化を
行った後、 (ア) とい わ れ る 方 式 で信 号 を 符 号 化す る 。 (ア) は、図に示すように
２値符号でビット値１が発生するごとに信号レベルが低レベルから高レベルへ又は高レベルか
ら低レベルへと遷移する符号化方式である。 ① ＮＲＺＩ ② ＮＲＺ ③ ＭＬＴ－３
1 -
光アクセスネットワークには、電気通信事業者のビルから集合住宅のＭＤＦ室までの区間に
は光ファイバケーブルを使用し、ＭＤＦ室から各戸までの区間には (イ) 方式を適用して
既設の電話用配線を利用する方法がある。 ① ＶＤＳＬ ② ＰＤＳ ③ ＰＬＣ1 -
メタリックケーブルを用いたアクセス回線において、幹線ケーブルの心線から分岐して分岐
先に何も接続されていない開放状態となっている (ウ) があると、ＡＤＳＬ信号のひずみ
と減衰が大きくなり、リンクが確立しなかったりスループットが低下したりすることがある。 ① フェルール ② マルチポイント ③ ブリッジタップ3 -
スイッチングハブのフレーム転送方式におけるフラグメントフリー方式は、有効フレームの
先頭から (エ) 読み取り、異常がなければ、そのフレームを転送する。 ① ＦＣＳまで ② ６４バイトまで ③ 宛先アドレスの６バイトまで2 -
ＯＳＩ参照モデル(７階層モデル)の第３層であるネットワーク層について述べた次の記述の
うち、正しいものは、 (オ) である。 ① どのようなフレームを構成して通信媒体上でのデータ伝送を実現するかなどを規定
している。
② 異なる通信媒体上にある端末どうしでも通信できるように、端末のアドレス付けや
中継装置も含めた端末相互間の経路選択などの機能を規定している。
③ 端末が送受信する信号レベルなどの電気的条件、コネクタ形状などの機械的条件な
どを規定している。
2 -
分散された複数のコンピュータから攻撃対象のサーバに対して、一斉に大量のリクエストを
送信し、過剰な負荷をかけて機能不全にする攻撃は、一般に、 (ア) 攻撃といわれる。 ① ゼロデイ ② ブルートフォース ③ ＤＤｏＳ3 -
外部ネットワーク(インターネット)と内部ネットワーク(イントラネット)の中間に位置する
緩衝地帯は (イ) といわれ、インターネットからのアクセスを受けるＷｅｂサーバ、メー
ルサーバなどは、一般に、ここに設置される。 ① ＤＭＺ ② ＳＳＬ ③ ＩＤＳ1 -
ＬＡＮを構成する機器であるルータでは、ＴＣＰ／ＩＰのプロトコル階層モデル(４階層モデ
ル)における (ウ) 層で用いられるルーティングテーブルが使われ、異なるＬＡＮ相互を
接続することができる。 ① インターネット ② トランスポート ③ アプリケーション1 -
ネットワークインタフェースカード(ＮＩＣ)に固有に割り当てられた (エ) は、一般に、
ＭＡＣアドレスといわれ、６バイト長で構成される。 ① 有効アドレス ② 物理アドレス ③ 論理アドレス2 -
ＩＥＴＦのＲＦＣ４４４３として標準化されたＩＣＭＰｖ６のＩＣＭＰｖ６メッセージには、
大きく分けて (オ) メッセージと情報メッセージの２種類がある。 ① 転 送 ② 問い合わせ ③ エラー3 -
光ファイバの損失について述べた次の二つの記述は、 (ア) 。 (５点)
Ａ マイクロベンディングロスは、光ファイバケーブルの布設時に、光ファイバに過大な張力
が加わったときに生ずる。
Ｂ レイリー散乱損失は、光ファイバ中の屈折率の揺らぎによって光が散乱するために生ずる。 ① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない2 -
光ファイバ用コネクタには、光ファイバのコアの中心をコネクタの中心に固定するために
(イ) といわれる部品が使われている。 ① フェルール ② スリーブ ③ プランジャ1 -
ＬＡＮ配線工事においてＵＴＰケーブルを図に示す８極８心のモジュラコネクタに、配線規
格Ｔ５６８Ｂで決められたモジュラアウトレットの配列でペア１からペア４までを結線すると
き、１０００ＢＡＳＥ－Ｔのギガビットイーサネットでは、 (ウ) を用いてデータの送受
信を行っている。 ① ペア１と２ ② ペア２と３ ③ ペア３と４ ④ 全てのペア4 -
無線ＬＡＮの構築においてチャネルを設定する場合、隣接する二つのアクセスポイントに使
用するチャネルの組合せとして適切なものは、周波数帯域が (エ) チャネルである。 ① 完全に重なる同じ ② 一部重なる隣接した ③ 重なり合わない離れた3 -
床の配線ダクトにケーブルを通す床配線方式において、電源ケーブルや通信ケーブルを配線
するための既設ダクトを備えた金属製又はコンクリートの床は、一般に、 (オ) といわれ
る。 ① セルラフロア ② フリーアクセスフロア ③ トレンチダクト1 -
電気通信事業法又は電気通信事業法施行規則に規定する用語について述べた次の文章のうち、
誤っているものは、 (ア) である。 ① 電気通信事業者とは、電気通信事業を営むことについて、電気通信事業法の規定に
よる総務大臣の登録を受けた者及び同法の規定により総務大臣への届出をした者をいう。
② 電気通信役務とは、電気通信設備を用いて他人の通信を媒介し、その他電気通信設
備を他人の通信の用に供することをいう。
③ 音声伝送役務とは、おおむね３キロヘルツ帯域の音声その他の音響を伝送交換する
機能を有する電気通信設備を他人の通信の用に供する電気通信役務であってデータ伝
送役務を含むものをいう。3 -
電気通信事業法に規定する｢検閲の禁止｣及び｢秘密の保護｣について述べた次の二つの文章は、
(イ) 。
Ａ 電気通信事業者の取扱中に係る通信は、検閲してはならない。
Ｂ 電気通信事業者の取扱中に係る通信の秘密は、侵してはならない。電気通信事業に従事す
る者は、在職中電気通信事業者の取扱中に係る通信に関して知り得た他人の秘密を守らなけ
ればならない。ただし、その職を退いた後においては、この限りでない。
① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない1 -
登録認定機関による技術基準適合認定を受けた端末機器であって電気通信事業法の規定によ
り表示が付されているものが総務省令で定める技術基準に適合していない場合において、総務
大臣が電気通信回線設備を利用する他の利用者の (ウ) の発生を防止するため特に必要が
あると認めるときは、当該端末機器は、同法の規定による表示が付されていないものとみなす。 ① 端末設備との間で鳴音 ② 電気通信設備への損傷 ③ 通信への妨害3 -
電気通信事業法は、電気通信事業の公共性にかんがみ、その運営を適正かつ合理的なものと
するとともに、その公正な競争を促進することにより、電気通信役務の円滑な提供を確保する
とともにその利用者の (エ) を保護し、もって電気通信の健全な発達及び国民の利便の確
保を図り、公共の福祉を増進することを目的とする。 ① 秘 密 ② 利 益 ③ 安 全2 -
利用者は、端末設備又は自営電気通信設備を (オ) するときは、工事担任者資格者証の
交付を受けている者に、当該工事担任者資格者証の種類に応じ、これに係る工事を行わせ、又
は実地に監督させなければならない。ただし、総務省令で定める場合は、この限りでない。
① 設 置 ② 設 定 ③ 接 続3 -
工事担任者資格者証の交付を受けようとする者は、別 に 定 め る 様 式 の 申 請 書 に 次 に 掲 げ る
(ⅰ)～(ⅲ)の書類を添えて、 (ア) に提出しなければならない。
(ⅰ) 氏名及び生年月日を証明する書類
(ⅱ) 写真１枚
(ⅲ) 養成課程の修了証明書(養成課程の修了に伴い資格者証の交付を受けようとする者の場合
に限る。) ① 総務大臣 ② 指定試験機関 ③ 都道府県知事1 -
端末機器の技術基準適合認定等に関する規則において、インターネットプロトコル電話用設
備に接続される端末機器に表示される技術基準適合認定番号の最初の文字は、 (イ) と規
定されている。 ① Ｃ ② Ｄ ③ Ｅ3 -
有線電気通信法に規定する、有線電気通信設備(政令で定めるものを除く。)の技術基準によ
り確保されるべき事項について述べた次の二つの文章は、 (ウ) 。 (５点)
Ａ 有線電気通信設備は、重要通信に付される識別符号を判別できるようにすること。
Ｂ 有線電気通信設備は、他人の設置する有線電気通信設備に妨害を与えないようにすること。 ① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない2 -
有 線 電 気 通 信 設 備 令 に 規 定 す る 用 語 に つ い て 述 べ た 次 の 文 章 の う ち 、 正 し い も の は 、
(エ) である。 ① ケーブルとは、光ファイバ並びに光ファイバ以外の絶縁物及び保護物で被覆されて
いる電線をいう。
② 絶縁電線とは、絶縁物及び保護物で被覆されている電線をいう。
③ 電線とは、有線電気通信を行うための導体(絶縁物又は保護物で被覆されている場合
は、これらの物を含む。)をいい、強電流電線に重畳される通信回線に係るものを含む。1 -
不正アクセス行為の禁止等に関する法律は、不正アクセス行為を禁止するとともに、これに
ついての罰則及びその再発防止のための都道府県公安委員会による援助措置等を定めることに
より、電気通信回線を通じて行われる電子計算機に係る犯罪の防止及びアクセス制御機能によ
り実現される電気通信に関する (オ) を図り、もって高度情報通信社会の健全な発展に寄
与することを目的とする。 ① 品質の向上 ② 利便の確保 ③ 秩序の維持3 -
用語について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (ア) である。 ① インターネットプロトコル移動電話端末とは、端末設備であって、インターネット
プロトコル移動電話用設備又はデジタルデータ伝送用設備に接続されるものをいう。
② 移動電話用設備とは、電話用設備であって、端末設備又は自営電気通信設備との接
続において電波を使用するものをいう。
③ デジタルデータ伝送用設備とは、電気通信事業の用に供する電気通信回線設備であっ
て、デジタル方式により、専ら符号又は影像の伝送交換を目的とする電気通信役務の
用に供するものをいう。
1 -
利用者の接続する端末設備は、事業用電気通信設備との (イ) の分界を明確にするため、
事業用電気通信設備との間に分界点を有しなければならない。 ① 設備区分 ② 責 任 ③ インタフェース2 -
｢絶縁抵抗等｣について述べた次の文章のうち、正しいものは、 (ウ) である。 ① 端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用電気通信設備と
きょう
の間において、使用電圧が３００ボルト以下の場合にあっては、０.４メガオーム以上
の絶縁抵抗を有しなければならない。
② 端末設備の機器は、その電源回路と筐体及びその電源回路と事業用電気通信設備と
の間において、使用電圧が７５０ボルトを超える直流及び６００ボルトを超える交流
の場合にあっては、その使用電圧の２倍の電圧を連続して１０分間加えたときこれに
耐える絶縁耐力を有しなければならない。
③ 端末設備の機器の金属製の台及び筐体は、接地抵抗が１００オーム以下となるよう
に接地しなければならない。ただし、安全な場所に危険のないように設置する場合に
あっては、この限りでない。
3 -
｢配線設備等｣において、配線設備等の評価雑音電力は、絶対レベルで表した値で (エ)
においてマイナス６４デシベル以下でなければならないと規定されている。 ① 定常時 ② 最小時 ③ 無信号時1 -
｢端末設備内において電波を使用する端末設備｣及び｢鳴音の発生防止｣について述べた次の二
つの文章は、 (オ) 。 (５点)
Ａ 識別符号とは、端末設備に使用される無線設備を識別するための符号であって、通信路の
設定に当たってその照合が行われるものをいう。
Ｂ 鳴音とは、電気的又は音響的結合により生ずる発振状態をいう。 ① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない3 -
安全性等について述べた次の文章のうち、誤っているものは、 (ア) である。 ① 配線設備等は、事業用電気通信設備を損傷し、又はその機能に障害を与えないよう
にするため、総務大臣が別に告示するところにより配線設備等の設置の方法を定める
場合にあっては、その方法によるものであること。
② 端末設備を構成する一の部分と他の部分相互間において電波を使用する端末設備は、
使用する電波の周波数が空き状態であるかどうかについて、総務大臣が別に告示する
ところにより判定を行い、空き状態である場合にのみ通信路を設定するものであるこ
と。ただし、総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。
③ 端末設備は、事業用電気通信設備から漏えいする通信の内容を意図的に消去する機
能を有してはならない。
3 -
アナログ電話端末の｢選択信号の条件｣における押しボタンダイヤル信号について述べた次の
二つの文章は、 (イ) 。 (５点)
Ａ 周期とは、信号送出時間とミニマムポーズの和をいう。
Ｂ ミニマムポーズとは、隣接する信号間の休止時間の最大値をいう。 ① Ａのみ正しい ② Ｂのみ正しい ③ ＡもＢも正しい ④ ＡもＢも正しくない1 -
電 話 用 設 備 と は 、 電 気 通 信 事 業 の 用 に 供 す る 電 気 通 信 回 線 設 備 で あ っ て 、 主 と し て
(ウ) の伝送交換を目的とする電気通信役務の用に供するものをいう。 ① アナログ信号 ② 音声及び影像 ③ 音 声3 -
専用通信回線設備等端末は、総務大臣が別に告示する電気的条件及び (エ) 条件のいず
れかの条件に適合するものでなければならない。 ① 光学的 ② 磁気的 ③ 機械的1 -
インターネットプロトコル移動電話端末の｢発信の機能｣又は｢送信タイミング｣について述べ
た次の文章のうち、誤っているものは、 (オ) である。 ① 発信に際して相手の端末設備からの応答を自動的に確認する場合にあっては、電気
通信回線からの応答が確認できない場合呼の設定を行うためのメッセージ送出終了後
１２８秒以内に通信終了メッセージを送出するものであること。
② 自動再発信を行う場合にあっては、その回数は５回以内であること。ただし、最初
の発信から３分を超えた場合にあっては、別の発信とみなす。
なお、この規定は、火災、盗難その他の非常の場合にあっては、適用しない。
③ インターネットプロトコル移動電話端末は、総務大臣が別に告示する条件に適合す
る送信タイミングで送信する機能を備えなければならない。2
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