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ケインズ理論とは、1929年大恐慌、ニューディール政策
「需要が所得を決める」に従い、
ダム建設などで有効需要を打ち出した -
市場を3つに分けると、①財市場
②貨幣市場
③労働市場 -
財市場の学習は、GDPの決定要因、
政府介入の影響
財・サービスの、「需要」と「供給」の一致 -
消費関数について、3つのパターン①税金が無い
②定額税
③定率税 -
ケインズ型消費関数とは、今期の消費＝今期の所得
C＝ｃY＋Co
今期の消費＝限界消費性向ｃ×所得＋独立消費Co -
独立消費Coとは、所得に関係なく、絶対に使う消費
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限界消費性向0.8とは、消費性向は０～１の間、
100万円のうち0.8を消費する＝0.2が貯蓄 -
平均消費性向とは、変化する傾きｃ、
Co独立消費を含んでいる為、
所得が大きくなれば、傾きｃは緩くなる -
定額制の税金がある時の消費関数式消費C＝消費性向ｃX（Y-t税引後所得）＋Co独立消費
（Y-t）が税引後の所得で「可処分所得」という -
定額制の税金がある時の消費関数式のグラフは、限界消費傾向ｃが傾きであり変化はないが、
切片がCo独立消費から下に下がり
「Co独立消費-ｃTo定額税」となる -
定率制の税金がある場合の消費関数式消費C＝ｃ（Y-tY－To）＋Co
傾きは「ｃ－ｃｔ定率税」となり、
切片は「Co独立消費-cTo定額税」で同じ -
GDPの考えで行くと、供給と所得は？供給＝所得なので45度の／線になる
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GDPの考えで行くと、総需要は？総需要＝消費＋投資＋政府支出＋輸出ー輸入
Y＝C＋I＋G＋EX-IM 総需要はシゲイ -
総需要に定額税が加わると、グラフは？Ｙ＝シゲイ
ｃ（Ｙ－Ｔ）＋Ｃｏ＋Ｉ＋Ｇ
傾きはｃ
接点は、Ｃｏ－ｃＴ＋Ｉ＋Ｇ
独立消費ー定額税×限界消費性向＋投資＋政府支出 -
供給＝
消費＝供給＝所得＝生産
消費＝需要＝支出 -
総需要に定額税が加わったグラフで、減税すると、定額税の傾きはｃで同じ、
ただし、接点がーｃＴ分上昇するので、
／が上に移動する -
総需要と総供給の交点均衡国民所得という
45度の供給曲線と、
ＣＩＧＥＩの需要曲線の交点
Ｃ＝ｃ（Ｙ－Ｔ）＋Ｃｏ -
総需要と総供給グラフの横軸、縦軸横軸は所得
縦軸は、需要と供給 -
三面等価とは、３つのＧＤＰがイコールになる
生産（総供給）＝支出（総需要）＝所得 -
乗数理論とは、政府支出や投資が、その額の何倍も所得に影響を及ぼすこと
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乗数理論を導く為の、総需要の式は？Ｙ＝ｃ（Ｙ－Ｔ）＋Ｃｏ＋Ｇ＋Ｉ
Ｙ－ｃＹ＝ーｃＴ＋Ｃｏ＋Ｇ＋Ｉ
（１－ｃ）Ｙ＝－ｃＴ＋Ｃｏ＋Ｇ＋Ｉ
Ｙ＝（－ｃＴ＋Ｃｏ＋Ｇ＋Ｉ）÷（１－ｃ）
Ｙ＝1／（１－ｃ）×（－ｃＴ＋Ｃｏ＋Ｇ＋Ｉ） -
乗数理論は、何によって倍率が変わるか1/（１－ｃ）つまり、限界消費性向による
ｃ＝0.8の場合は、1/0.2＝5倍
ｃ＝0.5の場合は、1/0.5＝2倍
貯蓄が多い場合は、あまり効果ない
が、ｃ＝0.9だと、1/0.1＝10倍 -
投資乗数とは、1/（１－ｃ）のこと、
設備増強→供給の増加→
所得の増加→消費の増加→供給の増加
→所得の増加→消費の増加→供給の増加 -
政府支出による乗数効果は？投資と同じ
1/（１－ｃ）のこと、 -
租税乗数は？投資乗数と政府支出乗数は1/（１－ｃ）
だが、租税乗数はｃ/（１－ｃ）
ｃ＝0.8の場合は、0.8/0.2＝4倍
ｃ＝0.5の場合は、0.5/0.5＝1倍
つまり、減税するよりも政府支出の方が良い
増税して、政府支出を増やすのが良い
・・・北欧方式 -
均衡予算乗数とは、政府支出乗数 と 増税乗数の差
■定額税の場合は、＋1になる
つまり、政府支出と同額の税徴収をすると、
政府支出と同額の所得増加になる -
定率税の政府支出乗数は？１／（１－ｃ＋ｃｔ）
ｃ＝0.8、ｔ＝0.4の場合
1/（１－0.8＋0.32）＝1/0.52＝1.92倍
ｃ＝0.5、ｔ＝0.4の場合
1/（１－0.5＋0.20）＝1/0.52＝1.43倍
ｃｔつまり、消費に対する税金分だけ、乗数効果が薄れる -
開放経済の場合には、開放経済とは、輸出入がある場合
輸入関数Ｍ＝ｍＹ＋Ｍｏと与えられる場合は、
ｍが限界輸入性向
つまり、所得が1増加した場合に、輸入がどれだけ増えるか
Ｍｏは所得に関わらず輸入されるもの -
開放経済の政府支出乗数は？定額税 1/（１－ｃ＋ｍ）
定率税 1/（１－ｃ＋ｃｔ＋ｍ） -
開放経済の租税乗数は？定額税 ーｃ/（１－ｃ＋ｍ）
定率税 ーｃ/（１－ｃ＋ｃｔ＋ｍ）
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