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マクロ経済学・ミクロ経済学の最も重要な基準になる変数の組み合わせマクロ：国民所得と価格（物価）
ミクロ：生産と消費 -
国民所得の三面等価とは生産・支出・分配
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国内総生産を計算する際にカウントされないのは専業主婦の家事労働・帰属家賃・農家の自家消費・公害環境汚染
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国内総生産を定義はある一定期間内に一国内でつくりだし各生産段階の付加価値の合計
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パーシェ指数の計算のやり方を採用し測っている指標はGDPデフレデータ
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フィリップス曲線は何と何の関係を表す失業率とインフレ率の負の相関
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開放経済における財市場の均衡条件を表す式Y=C+I+G+NX
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開放経済における貸付資金市場の均衡条件を表す式S=I+CA
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閉鎖経済の民間貯蓄（Ｓｐ）を表すとSp=Y-C-T
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完全失業率の求め方完全失業者÷労働力人口
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摩擦的失業とは労働者の転職等に伴い一時的に発生する失業
古典派マクロ経済学 -
名目利子率のフィッシャー方程式での決定方法i＝実質利子率（r）＋期待インフレ率(πe)
フィッシャー方程式 -
フローとは一定期間の流量を表す
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実質利子率の求め方名目利子率ー物価上昇率
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規模に対する収穫一定とはKとLを同時に二倍した場合、産出量Yもちょうど二倍になる性質
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恒常所得仮説公共投資による所得増加の効果が現在生じず、将来から恒常的に生じるとすると消費は増加する
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貨幣数量方程式MV＝PT
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貨幣の流通速度や実質GDPが一定であると、貨幣量が物価水準を決める関係にある貨幣数量説
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インフレ・デフレは貨幣的な現象である貨幣数量説
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マクロ経済において、不完全雇用が存在し、産出量は完全雇用の水準以下で決定され、産出量は財の需要の大きさに応じて決まる分析を行うのはケインジアン・モデル
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所得・支出モデルに貨幣市場を組み込み、貨幣市場と財市場の相互作用を考え、国民所得と利子率との同時決定を分析するIS-LMモデル
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マクロ経済において完全雇用が達成し、完全雇用に対応した水準で産出量が決定され、財の需要量は財の供給量に対応し調整されるとし分析を行う古典派モデル
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開放経済における国民貯蓄Sの求め方S=Y-G-C
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GDPから資本減耗を控除したネットの産出量のことを何というNDP（国内純資産）
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実質GDP・名目GDPとは実質：ある基準年の価格で評価したGDP
名目：その時点の価格で評価したGDP -
フローとストックフロー：一定時間内の流量（GDP、投資、消費）
ストック：ある時点における貯蔵量 -
基準時点の支出シェアを用いた指数を何というラスパイレス指数
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加重平均のウェイトとして基準点の支出シェアを用いた指数消費者物価指数
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GDPデフレデータの求め方名目GDP÷実質GDP
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実物変数の決定と名目変数の決定は別個に行われるという考え方古典派の二分法
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ケインジアンモデルにおける非自発的失業が生じる原因は情報の非対称性（逆選択）・賃金の下方硬直性（賃金を下げることはしない）
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労働の限界生産物は正だが、労働力の増加とともに逓減すること
（労働力の増加に対してYの増加率はだんだん小さくなっていく）限界生産逓減の法則 -
企業の利潤を求める式π＝F（K.L）ーｗLーｒK
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政府支出は〇〇変数外生
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一時的な減税は経済に何の影響も与えないことリカードの等価定理
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恒常所得モデルにおいて財市場・貸付資金市場で変化が起こるのは一次的な政治支出の増加
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消費の決定に恒常所得と利子率が影響するもの異時点間の代替
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生涯の予算制約式C1+C2/1+r（割引現在価値）=W1+W2/1+r
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将来の消費や賃金が現在の価値に換算したらいくらくらいになるか割引現在価値
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貨幣の役割３つ①交換手段②計算の手段③資産としての役割（価値の保存）
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貨幣数量説（貨幣の数量方程式）M(貨幣残高)V（貨幣の流通速度）=P（物価水準）T（一定期間内の取引総量）
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賃金やエネルギー価格の上昇は最終財の価格を上昇させるという考えコスト・プッシュ説
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戦争などの一次的要8院で最終財の需要が増加するという考えデマンド・プル説
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互いに交換したい財がたまたま一致するような取引相手を見つけなければならないこと欲求の二重一致
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貨幣の数量方程式におけるPTは名目取引量
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貨幣量は実物変数に影響を与えず名目変数または物価水準にだけ影響を与えること貨幣の中立性
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実質利子率に等しいデフレを起こすべきという考えフリードマン・ルール
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銀行は預金の一部だけを保有していればよいこと部分準備制度
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銀行の信用創造機能における重要な記号M,C,D.B,Rの関係式M＝貨幣残高
C＝通貨
D＝預金
B＝中央銀行がコントロールできるベースマネー
R＝準備金
M＝C+D
B＝C＋R -
貨幣乗数ｍを用いた式m=M/B=C＋D／C＋RをDで割る
＊ｍ＝ベースマネーが何倍になったか
(C/D=c C/R=r )
⇒m=c+1/c+r -
貨幣の増加ΔMの式ΔM＝ΔC＋ΔD＝1+c/1+rΔB
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中央銀行が国債を市場で売買することでベースマネーを変化させること
国債を買うこと／国債を売ること公開市場操作
買いオペ／売りオペ -
銀行が保有していなければならない準備金の最低ラインのこと
ラインを引き上げるとどうなる？必要準備率
⇒引き上げると準備率が上昇し、貨幣乗数は低下する -
ケインジアンモデルにおける財市場の均衡式Ys<Ý
Yd=C(Y-T)+I(r)+G
Ys=Yd
⇒Y=C(Y-T)+I+G -
ケインジアンモデルにおける変数Y,r
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固定された利子率のもとでYがどのように決まるかを考察するのは何モデル？所得・支出モデル
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所得支出モデルでYdを決める重要な関数は消費関数
ｒは固定、Ｇは外生変数のため固定 -
ケインズ型消費関数はC(Y-T)=C0+c(Y-T)
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ケインズ型消費関数におけるｃは何限界消費性向・ＭＰＣ
可処分所得1単位上昇に対する消費の増加割合
0<c<1 -
ＭＰＣを求める式ΔＣ／ΔＹ－Ｔ
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ＡＰＣとは平均消費性向
可処分所得のうち何割が消費に回っているか
Ｃ／Ｙ－Ｔ -
均衡産出量の求め方Y=C0+c(Y-T)+G+I
をＹで解く
＊Ｙ＝1/1-c（C0+G+I）+（c/1-c）Ｔ -
所得支出モデルにおける貸付資金市場均衡の式S=-C0+(1-c)(Y-T)+T-G=I(ｒ固定)
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政府支出乗数・減税乗数はΔＧ・ΔＴの上昇に対してのΔＹ⇒均衡産出量から導出
ΔＹ＝（１／１－ｃ）ΔＧ
ΔＹ＝（ｃ／１－ｃ）ΔＴ -
限界性向が大きいほど乗数はどうなる大きくなる
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政府支出乗数において、均衡財政を守りながら政府支出と同額の税を負担した場合Ｙはどうなる？ΔＧだけ増加する
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均衡財政乗数は１
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比例的所得税の場合の式Ｔ＝ｔＹ
＊ｔ＝所得税率 -
比例的所得税の場合の消費関数はC=Co+c(1-t)Y
*Y-T=Y-tY=Y(1-t) -
比例的所得でc=o.7 t=0.20の時の政府支出乗数を求めよ限界消費性向がc⇒c(1-t)になったようになる
政府支出乗数も1/1-c(1-t)となり
2.27になる
⇒大幅に乗数が下がる -
開放経済における純輸出の式と需要の式NX=EX-IM=n-m(Y-T)
Yd=Co-n+(c-m)(Y-T)+G+I -
開放経済において限界輸入性向が大きいほどＹｄ曲線の傾きは〇〇なり、したがって乗数は〇〇なる。政府支出乗数は〇〇減税乗数は〇〇となる開放経済において限界輸入性向が大きいほどＹｄ曲線の傾きは小さくなり、したがって乗数は小さくなる。政府支出乗数は1/1-(c-m)減税乗数はc-m/1-(c-m)となる
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開放経済において
c=0.7 m=0.2の場合の政府乗数と減税乗数を求めよ2.0
1.0 -
IS曲線は〇〇な曲線右下がり
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政府支出の増加をΔG、限界消費性向をｃとするとＩＳ曲線はどうなるか水平方向に1/1-cΔＧだけ移動する
＊c/1-cΔＴ -
利子率が1パーセント低下した場合に投資が何％増加するかを表したものは投資の利子弾力性
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投資の利子弾力性が大きい時、利子の僅かな低下でも投資の〇〇をもたらし、均衡産出量が〇〇する。つまり投資の利子弾力性が大きければIS曲線の傾きは〇〇で、逆に投資の利子弾力性が小さければIS曲線の傾きは〇〇になる投資の利子弾力性が大きい時、利子の僅かな低下でも投資の大きな増加をもたらし、均衡産出量が増加する。つまり投資の利子弾力性が大きければIS曲線の傾きは緩やかで、逆に投資の利子弾力性が小さければIS曲線の傾きは急になる
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LM曲線における貨幣需要の要因２つは取引量と貨幣保有の費用
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Mを名目貨幣残高Pを物価水準とする時、貨幣需要関数を答えよ実質貨幣残高＝M/P
貨幣需要はY（取引量）とi（名目利子率）の関数
⇒L（Y.i）＝（M/P）d -
貨幣需要L（i.Y）はiの〇〇関数である貨幣需要L（i.Y）はiの減少関数である
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貨幣需要L（i.Y）はYの〇〇関数である貨幣需要L（i.Y）はYの増加関数である
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中央銀行が名目貨幣供給調Mを完全にコントロールできるもので、物価水準Pは固定されていると考えたとき。
LM曲線の解（Y,i）の集合を導く式は(Mo/P-)=L(i,Y) -
所得が一定の場合、実質貨幣供給量Mが増加することで名目利子率を〇〇させる
よってLM曲線は〇〇にシフトする所得が一定の場合、実質貨幣供給量Mが増加することで名目利子率を低下させる
よってLM曲線は垂直方向下方にシフトする -
Yとiの組み合わせを決定するにはどのような式で求める？Y=C(Y-T)+G+I(r)
M/P-=L(i,Y)
の連立方程式 -
IS－LMモデルにおいて
政府支出の増加はIS曲線を〇〇分だけ〇〇方向にシフトさせる。水平方向の移動距離は〇〇の大きさに等しい。貸付資金市場の均衡を考えると利子率は〇〇しなければならず、その均衡点では〇〇が増加している。ただ、利子率一定の時に比べて〇〇が働くぶんYの増加は所得支出モデルよりも〇〇なる。政府支出の増加はIS曲線を乗数分だけ水平方向にシフトさせる。水平方向の移動距離は乗数効果の大きさに等しい。貸付資金市場の均衡を考えると利子率は上昇しなければならず、その均衡点ではYとiが増加している。ただ、利子率一定の時に比べてマイナス乗数効果が働くぶんYの増加は所得支出モデルよりも小さくなる。 -
ISLMモデルにおける金融政策の効果
貨幣供給量の増加はLM曲線を〇〇にシフトさせる。これは貨幣供給の増加は利子率を〇〇させ、それによって投資が〇〇しYが〇〇するからだ。Yの増加の過程で利子率は〇〇するため、当初の投資刺激効果は幾分〇〇される。
中央銀行が利子率を一定に保つような政策を取る場合、IS-LＭモデルのもとでの財政政策の効果はＬＭ曲線を〇〇にシフトさせるような政策を同時にとるため所得支出モデルと〇〇になる貨幣供給量の増加はLM曲線を垂直方向下にシフトさせる。これは貨幣供給の増加は利子率を低下させ、それによって投資が増加しYが増加するからだ。Yの増加の過程で利子率は増加するため、当初の投資刺激効果は幾分相殺される。
中央銀行が利子率を一定に保つような政策を取る場合、IS-LＭモデルのもとでの財政政策の効果はＬＭ曲線を下方にシフトさせるような政策を同時にとるため所得支出モデルと同一になる -
マーシャルのｋの式
何を表す★ｋ=kPY
名目貨幣残高に対する需要
1/V=kとする
MV=PY -
名目利子利子率が高い場合、貨幣保有の機会が高いため、貨幣の流通速度は上昇する（マーシャルのｋは低下する）。Ｖが名目利子率に依存して変化するから、名目供給量に加えて名目利子率の水準も物価水準に影響を与える。将来の物価水準の期待値が高いとＶは高くなって物価水準Ｐの上昇をもたらす。名目利子利子率が高い場合、貨幣保有の機会が高いため、貨幣の流通速度は上昇する（マーシャルのｋは低下する）。Ｖが名目利子率に依存して変化するから、名目供給量に加えて名目利子率の水準も物価水準に影響を与える。将来の物価水準の期待値が高いとＶは高くなって物価水準Ｐの上昇をもたらす。
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名目利子率が極めて低いとき、貨幣供給率を増加させても利子率が低下する余地がほとんどない場合がある。その場合金融政策は無効となる。その状況で貨幣需要が無限に大きくなるような状況をなんという流動性のわな
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r=i-πのｒを何という事後的実質利子率
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r=i-πeのｒを何という事前的実質利子率
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期待インフレ率の変化はＩＳＬＭモデルをどう変化させるか
期待インフレ率の上昇は名目利子率iのもとで実質利子率（）を〇〇させる。これは所与の名目利子率のもとで投資の〇〇を引き起こし、財市場の均衡をもたらすYの水準を引き〇〇。よってIS曲線は〇〇にシフトする。期待インフレ率の変化はＩＳＬＭモデルをどう変化させるか
期待インフレ率の上昇は名目利子率iのもとで実質利子率（r=i-πe）を低下させる。これは所与の名目利子率のもとで投資の増加を引き起こし、財市場の均衡をもたらすYの水準を引き上げる。よってIS曲線は水平方向右にシフトする。
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