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家庭科の学習で学んだことを各自の生活に生かして、問題解決能力と実践的な態度を育てる学習方法
ホームプロジェクト
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学校や地域における生活の問題点を探り、充実や向上を目指して行う実践活動
学校家庭クラブ活動
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紫根染には【 1 】という植物が使われている。
ムラサキ
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ホームプロジェクトや学校家庭クラブ活動を推進している全国的な組織
全国高等学校家庭クラブ連盟
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自分について持っているイメージ
自己概念
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自立には、【 2 】自立、精神的自立、社会的自立、経済的自立、性的自立などの側面がある。
生活的
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いくつかの選択肢や可能性の中から、何か1つを選ぶこと
意思決定
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目標の達成や問題の解決に役立つものを資源（リソース）という。生活を支える資源には、人的資源、対人的資源、【 2 】資源、空間的資源、時間的資源などがある。
経済的
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【 1 】は、戦後のベビーブーム期の4.54をピークとして低下し、2005年には戦後最低の1.26を記録した。
合計特殊出生率
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その年に生まれた0歳児が何歳まで生きるかを表すもの
平均寿命
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配偶者や恋人など親密な関係にある（またはあった）者が暴力を振るうこと
DV
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人の生活の仕方や人生の過ごし方
ライフスタイル
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「住居と生計を共にしている人々の集まり」、または「一戸を構えて住んでいる単身者」などをいう。
世帯
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家庭の機能が専門化した組織や公的機関に移されるようになった変化を、家庭機能の【 2 】（外部化）という。
社会化
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現行【 1 】では、結婚時の姓（氏）の決め方や、親権、扶養、相続などの全てが、男女の本質的平等に基づいて定められている。
民法
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日本では離婚の約9割は、【 2 】裁判所を介さない協議離婚である。
家庭
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1日の生活時間は、睡眠、食事など生命を維持するために必要な【 1 】生活時間と、職業、学業、家事などの社会生活を営むうえで必要な社会的生活時間、および遊びや趣味、学習など自由に使える自由時間から成り立っている。
生理的
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1985年に日本が批准した【 2 】条約では、「すべての人間の奪い得ない権利としての労働の権利」の確保や、雇用の場において、婚姻または母性を理由とする女子に対する差別をなくすことなどが定められている。
女子差別撤廃
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社会のあらゆる分野の活動に男女が対等に参画することを目指して、1999年に制定された。
男女共同参画社会基本法
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要介護状態にある家族の介護のために合計93日を上限として休業できる制度
介護休業制度
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一人一人の発達はそれぞれ個性的で異なっているが、誰にも共通する発達段階
ライフステージ
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乳幼児期、児童期、【 2 】、壮年期、高齢期などに区切られる。
青年期
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近年は、男女共に【 4 】が高くなる傾向にあり、20歳代、30歳代の未婚率が大幅に増加している。
平均初婚年齢
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戦後の第1次ベビーブーム期に生まれた世代
団塊の世代
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配偶者や事実婚の夫婦、元配偶者によるDVはDV防止法の規制対象になっているが、交際相手による【 6 】DVはその対象外となっている。
デート
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ランスでは1999年の法成立以来、【 7 】（PACS）を結ぶことで事実婚や同性カップルにも婚姻に準じた法的地位が認められている。
民事連帯契約
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前の結婚でできた子を連れて再婚することによってできる家族
ステップファミリー
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【 9 】は、日本に居住している全ての人および世帯を対象として、国が5年ごとに実施する最も重要かつ基本的な統計調査である。
国勢調査
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いったん親になったら、子どもが成人するまでは、父親も母親も共に【 10 】を行い、子の監護と教育、財産管理に対する権利と義務を持つ。
親権
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【 11 】とは、民法では、6親等内の血族、配偶者、3親等内の姻族（婚姻によりできた親族。配偶者の血族など）と規定されている。
親族
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ある被相続人に配偶者と2人の子がおり、また、その被相続人に両親や兄弟姉妹がいない場合、1人の子の法定相続分は、【 12 】分の１である。
4
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【 13 】条約は、女性の全面的社会参加の確保、性別役割分業の見直しなどが盛り込まれ、1980年、日本を含む57か国が署名した。
女子差別撤廃
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【 14 】法は、教育訓練や定年・退職・解雇などの差別的取り扱いの禁止、募集・採用・配置・解雇の機会均等、事業主のセクシュアルハラスメントなどの防止義務などを規定している。
男女雇用機会均等
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社会のあらゆる分野の活動に男女が対等に参画することを目指して1999年に【 15 】法が制定された。
男女共同参画社会基本
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1946年11月3日に，大日本帝国憲法に代わって【 1 】が公布された。
日本国憲法
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1960年に成立した池田勇人内閣は，10年後の1970年までに国民総生産（GNP）を2倍に拡大させる目標
所得倍増計画
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1985（昭和60）年のプラザ合意の後，円高の中で日本の企業は設備投資をひかえ，余った資金を土地や株式への投資にふり向けたため，地価や株価が上昇をつづけて，新たな成長をとげているようにみえた。この実態とかけ離れた状況は，のちに【 1 】とよばれることになる。
バブル経済
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1945年10月，徳田球一を中心に，活動を再開した政党
日本共産党
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ドッジ・ラインの一環として定められた単一為替レートでは，１ドルは何円とされたか。
360円
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1976年，三木武夫内閣時に発覚した，アメリカの航空機売りこみをめぐる汚職事件
ロッキード事件
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2005年10月，郵政民営化関連法案が成立したときの首相
小泉純一郎
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945年10月，GHQは，女性の解放，労働者の団結権の保障，教育の民主化，秘密警察制度の廃止，【 1 】の五大改革を，幣原喜重郎首相に指令した。
経済の民主化
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労働改革の一環として，1945年に労働組合法，1946年に【 2 】，1947年に労働基準法が制定された。これらは労働三法と総称される
労働関係調整法
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第1次吉田茂内閣時に，資材と資金を石炭・鉄鋼など重要産業部門に集中させて生産の拡大をはかる【 3 】が採用され，この政策は片山哲内閣・芦田均内閣にも継承された。
傾斜生産方式
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西側陣営が1949年に【 4 】(NATO)を成立させたのに対し，ソ連を中心とする社会主義諸国は，1955年にワルシャワ条約機構を発足させた
北大西洋条約機構
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朝鮮戦争が勃発した2週間後，連合国軍最高司令官マッカーサーから，7万5000人の【 5 】の設置が指示された。
警察予備隊
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1949年，理論物理学者の【 6 】が， 日本人で最初のノーベル賞を受賞した。
湯川秀樹
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1954年，マーシャル諸島ビキニ環礁でのアメリカの水爆実験によって，日本の漁船【 7 】の乗組員が被曝した
大五福竜丸
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「日米新時代」をとなえた岸信介内閣は，アメリカヘの従属ではなく，対等な立場に立ったうえで提携関係の強化をはかろうとして，1960年，【 8 】に調印した
日米相互協力及び安全保障条約
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核の均衡のうえに平和共存をはかる情勢が生まれるなかで，1963年，アメリカ・ソ連・イギリスが地下核実験をのぞく【 9 】を結んだ。
部分的核実験停止条約
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1965年，佐藤栄作内閣は，【 10 】を締結して，韓国との関係の正常化を実現した。
日韓基本条約
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1955～1957年には「【 11 】」と呼ばれる好景気が到来し，1956年の経済白書には「もはや戦後ではない」と書かれた。
神武景気
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白黒テレビ・【 12 】・冷蔵庫の三種の電化製品は，「三種の神器」と呼ばれた。
洗濯機
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